【音楽業界】レコード会社へ就職 / 転職する前にコレだけは知っておこう!
● 絶対に音楽に携わる仕事がしたい
● 夢を諦めきれないので、音楽業界へ転職を検討中
本記事では、そんな音楽を愛して止まない若者(10〜20代の方等)へインディーズ独立系レコード会社勤務の筆者からお伝えしたい事をお届けします。
① 先ずは音楽業界について知ろう!
さて皆さんは音楽業界と聞いてどの様な職業を思い浮かべるでしょうか。レコード会社、CD・レコードショップ、音楽雑誌出版社、音楽ライターなど。楽曲を制作し、アルバムとしてリリース。宣伝を重ねて店頭に商品として並び、映像を作ってライブ活動に励んだり。それらに携わる全員が音楽業界人ですよね。実際にはそれだけに留まらない程、多くの人が携わり音楽業界は成り立っています。
そんな音楽業界では今ストリーミングが台頭しており、フィジカル商品の市場は年々縮小傾向にあるのが現実です。音楽雑誌然り、音楽の在り方というのはここ数年激しく変化をし続けていますよね。コレは今後音楽業界に携わりたいと考えている人なら、必ず頭に入れておく必要のある事実です。
音楽に携わる以上、多かれ少なかれ必ず、ストリーミングサービスの影響を受けることになるからです。
② レコード会社について知ろう!
さて音楽業界の現状については先述しましたが、今回はレコード会社に限定してお話していきます。
アーティストの発掘、契約、制作。流通に、販売、広告代理業務など、アーティストと非常に密接な関係を持ち、ビジネスと直接結びつけて音楽と関わっているのがレコード会社です。契約アーティストの原盤権を所有しており、売り上げの数%の収益などを得ています。
そしてここで押さえておきたいのがメジャーとインディーズです。一言で言えば所属レーベル、契約レコード会社が大手か、大手では無いかの違いです。「日本レコード協会」の正会員がメジャーとして定義されており、メジャー = 資金が潤っており販促能力が高い傾向があります。売り出し方で言えば俗に言う売れ線とでも言えるでしょうか。
このため、極端ですがメジャー音楽シーンで求められる事は "売れる" ことです。
▼ レコード会社で働くということ
さて本題ですが、レコード会社で働く際のポジションや形態は、主に 正社員・契約社員・アルバイトが挙げられます。業界の特徴として横の繋がりが強く、業界間の転職は比較的し易い傾向にあると言えるでしょう。しかし、音楽業界でのキャリアを歩み始める上で、多いのはアルバイトや契約社員としてのスタートです。これには、ある程度の覚悟が必要になってきますね。学生の時からインターン等で業界を見ておくのもオススメです。
レコード会社の中にはA&R, 販促・営業、広報、流通部門、等の職種があります。そこで最も多くの人が憧れ、目指す花形といえば "A&R" です。Artist and Repertoire の略称で、新人アーティストの発掘・契約、所属アーティストの育成、楽曲制作やレコーディングに携わるなど、アーティストと二人三脚で歩み、成長を一番近くで見届けられる仕事です。A&Rとしても、会社としても、当然そのアーティストを売れる様に育成しないといけません。どの様にすれば売れるか、どの様な音楽性で売り出し、どの様な視聴層を狙うか等の方針を話し合い、決めていくのもA&Rの仕事です。常に国内の音楽の動向に目を向け、アンテナを張り、トレンドを見据え、時には流行を作り上げていく事も必要になるでしょう。
また、A&R以外においても根本は同じで、音楽をビジネス的な視点で追う事になります。好きな事を仕事にするというのは、覚悟のいる事かも知れません。しかし、逆に言えばそれだけの覚悟を持って臨める人にとって、レコード会社での経験はやり甲斐以上のものがあります。
そして、インターネットでの情報収集も非常に大切ですが、百聞は一見に如かず。先ずは思い切って飛び込んでみる事も良いでしょう。どの様な仕事をしていても苦労はありますし、どれだけ考えて行動しても失敗は必ず起こるでしょう。どの様な経験であれ、最後に自分が思い描く将来の糧になれば、如何なる失敗も挫折も問題ではないでしょう。
この記事が、あなたの背中を押すきっかけになれば幸いです。
▼ レコード会社の今後の展望
さて最後にはなりますが、レコード会社の今後についてお話します。
初めにもお伝えしましたが、今やストリーミング音楽サービスの勢いは留まるところを知らず、フィジカル商品の市場が世界的に見ても大きい日本においても、市場の維持というのは極めて困難である事は容易に想像が付きます。これまでフィジカル商品の売上が、大半を占めていたレコード会社にとって、苦難の時代の幕開けである事は間違いないでしょう。
ただ一つ忘れてはならないのは、音楽が無くなることは無い事 です。
廃れる事もなければ、成長が止まる事も恐らくないでしょう。音楽は、長い年月を掛けて人々の暮らしの中で育まれてきました。それは今後も変わる事はないでしょう。
ある人にとっては、一日の支えに
ある人にとっては、一年の支えであり
ある人にとっては、人生の支えです
良いアーティストと皆さんを巡り合わせる仕事。それがレコード会社であり、ストリーミング音楽市場がマーケットの中心となる時代が来た場合でも、その根本が変わる事は無いでしょう。
音楽業界への就職を考えている10〜20代の皆さん。飛び込んでみてからがスタートです。
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音楽業界への就職/転職を考えている方必見!|音楽ライターがおススメな3つの理由!
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音楽業界への就職/転職を考えている方必見!|音楽ライターがおススメな3つの理由!
● 音楽が好きだから、音楽関連の仕事に就きたい... ● やっぱりスキルや経験が無いとできないのかな... ● フリーランスとして働くことも視野に入れたい...
音楽の仕事と一口に言っても多種多様で、必要なスキルも違う。「結局、自分にできる事はあるのか?」と悩んでしまうケースが非常に多いのではないだろうか。
そんな方にまずおススメしたいのが「音楽ライター」である。 「え?音楽関連の仕事に興味があったのにライターがおすすめなの?」と思われた方も多いだろう。 音楽ライターは、音楽とも非常に密接に関わっている。
本記事では、音楽ライターの魅力について解説していく。
▼ 音楽ライターとはどんな仕事?
音楽ライターという仕事は、簡単に言うと音楽×文章を組み合わせだ。もう少し具体的に言うと、楽曲やアーティスト、楽器や機材などジャンルは多岐にわたるが、それらの情報を収集し記事する。 また、ミュージシャンへインタビューを行ったりもする。日々、トレンドの音楽シーンを研究し、常に最新情報へのアンテナを張る必要があるのだ。
この音楽ライターという仕事をする事で、以下の3つのメリットがある。
2020年 世界の音楽市場は売上+7.4%の好調トレンド。アジアのエンタメを牽引するのは日本ではなく韓国か…
2020年のグローバル音楽市場における売上は、前年比+7.4%増加のペースで回復傾向にある。
IFPI(国際レコード産業連盟)は、2021年3月23日に世界の音楽市場の売上をまとめた年次報告書*「IFPI Global Music Report 2021」において、2020年の世界における音楽市場の売上は前年比 7.4%増の216億ドルになったと発表している。売上推移としては、6年連続のプラス成長となり、2002年(221億ドル)より後では最高の売上高を記録しており、世界的に見ると音楽市場は回復傾向にある。
この成長は、主にストリーミング音楽配信サービスによる売上で牽引されており、特に18.5%増加した有料サブスクリプションストリーミングの収益によって構成されており、2020年末の有料サブスクリプションアカウントのユーザー数は、累計4億4,300万人を記録したとの事だ。加えて、ストリーミング関連売上の合計(有料サブスクリプションと広告サポートの両方を含む)は19.9%増加し、134億ドルに達しており、これは世界で確認された音楽市場総収益の約62.1%に相当するという状況だ。ストリーミング収益の増加は、4.7%減少したフィジカル(パッケージ)収益を含む、他のフォーマット収益の減少を補う以上の成果を残していると言えるだろう。
また、2020年初めから世界的に流行したCOVID-19のパンデミック影響により、世界音楽市場においては、売上の10.1%が減少した結果となっており、その影響の大きさは無視できない事実も確認されている。日本国内では、感染を誘引する可能性のあるリアルライブ等のイベントは軒並み開催が困難となっており、世界市場と同様の状況にあるのは言うまでもないが、グローバル全体としての音楽市場は増加傾向にあり、IFPIのCEOも「世界が新型コロナウイルス感染症のパンデミックと闘うなか、音楽の揺るぎない力を私たちに再び気づかせた」と語る等、2020年の堅調なマーケット拡大に期待を込め総括コメントを残している。
* IFPI Global Music Report 2021: https://www.ifpi.org/resources/
※ IFPI issues Global Music Report 2021 / News 23rd Mar. 2021: https://www.ifpi.org/ifpi-issues-annual-global-music-report-2021/
▼ アジアの音楽市場は世界2位の成長マーケット
また、日本も所属するアジア圏における音楽市場はどの様な状況になっているのだろうか。
同じくIFPI(国際レコード産業連盟)のレポートによると、アジア圏の音楽市場は前年比 9.5%の成長市場であり、世界的に見ても2番目の成長率の高さを誇るマーケットである。一方、アジア圏最大の音楽市場である "日本" だが、その音楽市場売上は前年比 ▲2.1%の減少傾向であり、残念ながらアジア圏の音楽市場を牽引している訳ではない事が数字上からは見て取れる状況だ。このアジア圏の成長を牽引しているのは "韓国" が創造するKPOPによる売上であり、その売上成長率は前年比 44.8%の増加という驚異的な実績となっている。
IFPIの総括においても、「アジア圏の音楽市場は前年比 9.5%の成長を見せており、デジタルによる収益も初めてアジア地域総収益の50%を超える等、マーケットの変化が見て取れる。日本市場(収益が2.1%減少した)を除くと、アジア圏は前年比 29.9%の並外れた成長を遂げており、最も急成長している地域だ」とコメントされており、市場的には非常に恵まれている環境と言えるだろう。
実際に、BTS(防弾少年団)を筆頭にグローバル的な人気を誇るダンスグループの輩出や、独自のITテクノロジーの発展を遂げてきた中国が秘める潜在的な市場規模、TikTok(ティックトック)に見られる様なアジア圏を発祥とする世界的に戦えるITサービスの登場等、音楽市場におけるアジア圏の可能性は、2020年として見ると非常に良い成果を収めている。
では、この様な成長市場であるアジア圏において、日本の音楽マーケットが遅れを取っている理由は何なのだろうか...
▼ 日本の音楽市場における課題とは
この様な音楽市場における差を抱える事になった、日本の音楽市場が抱える課題とは何だろうか。
その要因としては複数あるが、大きな課題としては "IP( Intellectual Property:知的財産 )創出に向けた投資の差" にあると言えるかも知れない。アジア圏における比較対象として、日本と韓国を例に挙げると、2020年において強いIP(狭義の新規アーティストコンテンツ等)が世界的な市場で通用するレベルで輩出できているかどうかにおいて歴然とした差がある。
韓国が創出してきたKPOPアーティストやその音楽コンテンツは、元々韓国国内の音楽市場に限りがある為、世界を標準に定めそのクオリティを高めてきた歴史がある。この為、日本とは前提部分での違いがあるのだが、IPの制作段階で「世界で通用するコンテンツとしてクオリティを高める」という意識がある為、SM / YG / JYPエンターテインメント等の韓国三大事務所や、Big Hit Entertainment(現HYBE)等の音楽事業社は、新人アーティストの発掘・育成から、音楽プロデュースやマーケティングまで組織的に巨額の育成費やマーケティング費を投資し、各国の情勢にマッチする様にコンテンツの質向上を図ってきた。
一方、日本の音楽市場は良くも悪くも世界の音楽市場でも2位に位置する巨大マーケットである為に、コンテンツを創出する段階での最初の標準は日本国内となってきた。これは自然な流れで、経済原理的に考えても目の前にマーケットがある場合、最初の狙いを定める事は当然の事でもある。しかしながら、CDやDVD等のパッケージ音楽が主流の時代から、インターネット上でのデータを基盤としたストリーミング音楽サービスが主流となった様に、時代が変遷する中で誰しもが世界の音楽にインターネットを利用し瞬時にアクセス出来る様になった為、2021年の現在では、必然的にリスナーの比較対象として世界のアーティストが視野に入る様になる為、コンテンツのクオリティの観点で世界のアーティストと比べられる状況となっている。
エンターテインメントとしては、歌唱力やダンス、楽曲等の良さだけが全てではないが、マクロ的な視点で見ると音楽リスナーが好んで視聴する傾向にあるのは、結果的に楽曲やパフォーマンスのクオリティが高いコンテンツとなりやすい為、IPとしての強さが求められてくるのだ。
特に、韓国のBTS(防弾少年団)らが所属するBig Hit Entertainment(現HYBE)は、コロナ禍となった2020年のIRにおいても堅調な売上拡大を公表しており、約3,120億ウォン(KRW)の売上実績を達成している。COVID-19の影響により、ファンとの接点はオンラインライブ等に限られる様になったのは、どのアーティストも同様である為、何か技術的な支援を行いこの成長を達成した訳では無く、純粋にコンテンツ力の差であると言えるだろう。
「BTS(防弾少年団)等のアーティストの成功は偶然だから仕方ない」という声も聞こえてくるかも知れないが、KPOPの歴史を紐解くと、PsyやBIGBANG・BLACKPINK等の世界的な成功に続き、BTS(防弾少年団)のグローバルヒットも実績として表れている為、再現性のある強いIP創出のノウハウは韓国の音楽レーベルには蓄積されていると言え、プロデュース力の差があると言わざるを得ない状況であるだろう。
しかし、日本にも宇多田ヒカルや米津玄師、ONE OK ROCK等の実力のあるアーティストがいる事は事実だ。実際に、IFPIが発表した2021年報告書の「グローバルアルバム売上ランキング」では、米津玄師はTOP3(BTSの2アルバムに次ぐ順位)となる等、JPOPでしか出せない魅力があり実績としても現れている。売上が全てではないが、世界的にも今以上に評価される様な活躍を見せるアーティストの創出を念頭に置いて、事業展開を進める時が来ているのではないだろうか。
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大手レコード会社など音楽業界に就職で、はじめに取り組むべき3つの事
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大手レコード会社など音楽業界に就職で、はじめに取り組むべき3つの事
毎年、就職活動を行う大学生の方から問い合わせを頂くことが多い質問に、「音楽業界に就職したいのですが、何から取り組めば良いか分かりません...」というご連絡を頂くことが非常に多いです。
世界三大メジャーの「ユニバーサルミュージック」「ソニーミュージック」「ワーナーミュージック」をはじめ、多数の音楽レーベルからリリースされる楽曲は、読者の皆様も日常的に音楽を聴くApple MusicやSpotifyなどを通してユーザーの耳に届けられ、生活の一部とも言えるレベルで自然な形で音楽を楽しんむことができる世界を成立させています。
ただ、「音楽を楽しむ」ということは簡単ですが、「音楽を作る」側の視点ではどの様な人が、どの様な考えで動き、リスナーの心を捉える努力をしているかは、あまり知られていないかも知れません。
謂わば、クリエイティブな仕掛けを作る仕事が、レコード会社などの音楽業界の仕事であると言っても過言ではなく、通常の学生生活を送る中では培われにくい能力で、音楽業界の仕事は成立している部分があるのも事実です。
本記事では、この様な音楽業界での就職を目指したいと考える方向けに、実際のアクションレベルで役に立つ情報をお届けしていきたいと思います。
その1:まずは自己分析から
日本特有の「就職活動」という制度。
これは世界的には一般的ではなく、日本国内の大学生に特異的に課せられた集団就職制度とも言えるものか思います。その中でも、恐らく耳にタコができる程、聞かされるであろう言葉に「自己分析」というワードがあります。
止まらない新型コロナの感染、しかし重症者の数は少なく。ライブハウスなどイベントの制限はこのままダラダラ続くのか…?
2020年2月ごろから新型コロナの感染が日本で始まって、8月下旬に差し掛かった今日でもその感染は収まっていない。
今年開催予定であった東京オリンピックの開催も来年に延期が決定、夏の風物詩である花火大会や夏祭りなども軒並み中止が相次いでいる。
さらに音楽好きにとって悲しいのが、夏フェスの開催中止である。数ある夏フェスの中ではSUPER SONICが最近までは開催に関して踏ん張り続けていたが、あえなく開催を延期することとなった。
フジロックも今年度は開催を断念、現在はオンラインフジロックとして過去のライブ映像をYoutubeにて配信することで、代替としてのフジロックを開催している。
なんとも寂しい夏になってしまったわけだが、やはり気になるのは今後である。
正直なところ、新型コロナに対する危機意識というものは自粛期間に比べればゆるいものとなっているのではないか。そもそも現実とてして、重症者の数は大変少ないのである。
万が一感染したとしても、症状は風邪程度であるのならば危機意識が揺らぐのも当然のこと。外出をする機会も増えており、Go To キャンペーンという政府主導の政策も市民に向けて行われている。
もはや外出を推奨されているような昨今の状況にあっては、まさにウィズコロナというフェーズに入っている。
そうなれば、気になるのがライブハウスなどで行われるイベントに関する制限についてである。
◆ イベントの開催に関する規制緩和はいつから、曖昧にされたままの状況...
特に、新型コロナによる煽りを受けているのがライブハウスやナイトクラブなどの施設である。
今でこそ少しずつ営業を開始しているものの、入場者数の制限を設けるなど変わらず厳しい状況は続いている。
今日までの段階では、一体いつからイベント開催の制限が緩和されるのかは不明瞭であり、まさに先の見えない状況が続いている。かといって、勝手な判断でコロナ以前のような形で営業を開始したのならば、世間からのパッシングを受けるのも目に見えている。
ライブハウスなどの施設は、今かなり弱い立場にあることは間違い無いだろう。もちろんそういった施設自体が感染のリスクを高くもっているのは疑いの余地がなく、今後もしばらくは徹底した対策が求められるだろう。
ともなれば、ライブハウスにとってはこれからが正念場とも言える。自粛期間においては、突然の緊急事態であったことから多方面からの支援が得られていた。だがそういった支援ももちろん、永続的に得られるわけでは無い。
経営が苦しくなってくるのはこれからであろう、これからも倒産を余儀無くされる施設は増えてくることが予測される。
新型コロナによる被害は、思ったよりも長続きするものとなってしまった。
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メディア運営:Evening Music Records株式会社
2020年の音楽フェス市場は大打撃。持ち直しはいつ?疲弊した音楽業界を救うオンラインライブ配信の可能性。
2020年度は新型コロナウイルスの年となってしまった。
世界的蔓延はもちろん日本においても大影響をもたらし、今年開催予定であった東京オリンピックも延期が決定している。
本当なら今頃はオリンピックの開催期間で盛り上がっていたはずなのだが、自粛も相次ぎなんとも寂しい夏となってしまっている。
夏の楽しみというものは多い、特にイベントごとでは花火大会や祭りなど、夏の甲子園で開催される高校野球の全国大会も中止となっている。
そして夏の楽しみなイベントとして、欠かせないのが音楽フェスである。
何万人という規模で人が集まるイベントである音楽フェスは、もちろん中止の対象とならざるを得ない。
近年ではブームと言えるほど日本では夏フェスを中心に、音楽フェスが市場として盛り上がっていた。
しかし今年の音楽フェスは軒並み中止。ここ数年では年間300億円もの興行収入があった音楽イベント市場だが、2020年度はからっきしである。
今年一年、我慢の年となるのはしょうがないことであるが、心配なのは今後である...
※ 参考URL: https://www.traicy.com/posts/20200803177381/
▼ 音楽フェス市場は立ち直れる? 来年の開催が勝負か
確実に、現在の音楽フェス市場は疲弊している。
近年の音楽フェスブームを受けて、貴重な収益源となっていたコンテンツが全て見込めなくなってしまったことの代償は大きい。
特に最近では、世界的にサブスクリプションサービスの普及もあって、音源での収益化はこれまでほどは見込めない状況にある。音楽業界には今、ビジネスモデルの転換期が訪れているのだ。
そんな中で日本に訪れたフェスブーム。これはまさに願っても無いチャンスであり、大きなビジネスチャンスであった。
改めて、新型コロナのダメージは多大であると言わざるを得ない。
その中で、サザンオールスターズが横浜アリーナでの無観客配信ライブを興行的に成功させたのは、新たな光が差したとも言えよう。
新型コロナによってダメージは受けたが、それがきっかけで新しい市場が生まれた。
ネガティブな面の中から、ポジティブなポイントを見出せたのはまさに音楽業界、アーティストの気持ちが垣間見える出来事であろう。
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メディア運営:Evening Music Records株式会社
5,000人以上のイベント観客動員の規制緩和延期に。今後のライブハウスの経営は…
新型コロナウイルスの猛威が留まる気配がない。
先日、西村経済再生担当大臣から8月1日からイベントの開催制限の緩和は見送られ、8月末まで延期との通達があった。
イベント開催制限はどのような内容かと大まかに言うと...
【開催者側】
・プロスポーツ、コンサートを含めた大規模なイベント、野外、室内問わずに参加人数の上限を5,000人。
・収容率50%以下にすることで、人と人との間隔を目安として約2mほどに確保されている。
・各都道府県の感染状況や医療体制に応じる。
・検温の実施し、発熱症状が見られる場合は、イベント参加を控えてもらい、チケットの払い戻しの措置を行う。etc...
【イベント参加者側】
・感染した経路を認知するために接触確認アプリ「COCOA」をインストールし、イベント主催者から感染拡大防止のために連絡先を求められてた場合は速やかに応じる。
・熱中症対策以外では、なるべくマスクを着用する。etc...
(※ 「内閣官房 新型コロナウイルス対策推進室 7月10日以降における都道府県の対応について」より: https://corona.go.jp/news/pdf/kaisaiseigen_0708.pdf )
挙げさせてもらったのが、制限のひと通りの概要とされている。
◆ 規制緩和はいつになるのか...
当初の予定では、7月末に緩和されるはずだったのだが、22日未明に新型コロナウイルス対策の分科会が行われ、専門家含め、理研のスパコン富岳のシュミレーションを基に決定された。
新型コロナウイルスと言ってもウイルスは様々で、SARS-CoV”2”の由来は過去にSARS-COVが存在していたや、MARSと同種として挙げられる。しかし完全に究明された訳ではなく、研究課題としても多いウイルスだ。薬開発を早急にと言う声もあるが、早くても2年はかかり、10年以上という例もある。国からの承認を受けるためには、開発だけでなく、安全を確かめるための多くのステップが必要になる。
しかしライブハウス経営者にとっては、「このまま休業やソーシャルディスタンスを守りつつ今まで通りの営業していくのか!?」と憤りを覚えてしまうだろう。
ここは苦渋の決断も強いられるかもしれないが、ライブハウスを維持していきたいと考えているのなら、長い目で今の状況を捉え、柔軟に対応していくのはどうだろうか。ライブハウスの強みは、観客を入れるだけでなく、音響機材が専門性に特化しているのも魅力だ。時間制限付きで貸し出しを行うや、集客率が減った分、今まで飲食に割いていたところに配信機材を導入など、少し視点を変えると見えてくるものが出てくるかもしれない。
◆ ライブハウスの存続には...
また開催するに当たり、内閣府のHPに掲載されている知的財産戦略推進事務局 クールジャパン戦略に「イベント・エンターテインメントに携わる方々への緊急経済支援策」も書かれており、手続きを行うと政府から助成金という形で補助も受けられる。URLを載せているので、参考にしていただきたい。( ※ 参照: https://www.cao.go.jp/cool_japan/corona/corona.html )
もちろんクラウドファンディングも存続するための一つの手法になる。今まで来ていた継続を願っている顔馴染みのお客さんや舞台に立っていた演者に援助してもらい、経営が成り立った暁には、恩返しとして、何かイベントを行うや優先的にチャーター出来るなどがあるだろう。
他にも十人十色の意見があると思うので、様々な意見を踏襲し、これからも長くライブハウスが存続されるのを願っている。
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著しく盛んな日韓の文化交流、たいして外交関係は最悪… 文化交流は外交関係に影響を与えるのか
日本と韓国の二国は、いろんな面で関わりが深く、単純には言い切れない関係を築いてきている。
まずは二国間の外交関係、これに関しては最悪の状況とも言えるだろう。第二次大戦中から日本は朝鮮半島を植民地支配、それに伴った慰安婦問題をめぐる歴史認識の相違などを巡って長い間対立が続いている。そういったものを契機として、今日までではどうも二国間の関係はうまくいっていない。
それとは別のものとして、日韓の文化交流は大変盛んである。
BTSの地上波番組出演や、TWICEの紅白歌合戦出場など、韓国の音楽アーティストは日本においても大人気を誇っている。音楽以外でも、映像作品で言えば特に最近は「愛の不時着」「梨泰院クラス」などが大ヒットを記録している。
こういった日韓の文化交流は今に始まったことではなく、今や10年以上も前になる「冬のソナタ」など時代を彩った作品も生まれている。日本初のアーティストも韓国進出を果たしており、ONE OK ROCKやRADWIMPSなどはアジアツアーとして韓国でも公演を行っている。韓国に対する嫌悪など、世論調査では高まりが見えつつもあるが、決して国全体がそうというわけではない。
この文化交流と外交関係のジレンマは、今後の二国関係にどういった影響をもたらすであろうか...?
◆ 文化交流は日韓関係のつなぎ目?仮に文化交流さえ途絶え時、日韓はどうなる...
思うに、現在の日韓の文化交流は外交関係のつなぎ目としての役割を果たしているのではないか。
仮にこれまで日韓の文化交流がなかったとしたら、互いの国同士の嫌悪感というのはもっと世論全体として高まっていたのではないだろうか。しかし幸いしたのか、日韓の間では若者を中心とした文化交流が盛んなこともあって、世論的な面ではなんとか二国間の連携をつなぎとめている印象だ。
特に戦争を知る世代、日本で言えば戦時中に幼少期を過ごした団塊世代などは韓国に対して、良い感情を持っていない人が多いかもしれない。だが、今の若い世代がやがて高齢層になった時、もしかしたら今よりもっと二国の関係は良いものとなっているのかもしれない。だが、これはあくまで市民社会の視点に基づいた予測であり、それでいて根拠がない。これまで見たように、政治と文化交流の間では全くの相関性がない。
だが市民レベルで見たときに、日本から韓国を、韓国から日本を見たときの感情はこの先変わっていく可能性はある。
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一体どうなる?CDやレコードなど、これからのフィジカル音源のあり方。音楽は形をもたないものとなるのか…
今の時代は、完全にサブスクリプションサービスの普及が進んでいる。
音楽におけるサブスクリプションサービス(略称:サブスク)は Apple MusicやSpotifyなどに代表される、月額定額制で音楽が聴き放題というサービスである。これまでよりはるかに安価で、あらゆる音楽が聴き放題になったのだ。画期的な時代の到来である、全世界の人にとって音楽は圧倒的に身近な存在となった。
サブスクの到来以降、音楽は実質全てデバイスの中に収容されているようなものなので、CDやレコードなどのフィジカル音源を所有する必要性がない。これはまさに新たな時代の到来を意味するだろう。わざわざ高い価格でCDを買っても、利用しているサブスクリプションサービスで同じ音楽が聴けてしまうのなら、もはやCDを所有している意味などない。そういった結論にも至る。
特に日本においては、未だサブスクリプションサービスに自らの音源を公開しないアーティストも多くいる。だがこれからの流れを考えて、サブスクリプションサービスはメインのものとなるだろう。今よりもっと多くの人が、サブスクリプションサービスで音楽を聴くようになることが予測される。そうなると、これからCDなどのフィジカル音源は無くなってしまうのだろうか?
次世代にとって、CDはもはや時代の産物、過去のものとなるのか、それともこれからもマーケットに存在し続けるのか...
◆ 近年で再びレコードのブーム到来?フィジカル音源にこだわる層も...
近年で、再びレコード音源の人気は高まっているように思える。
もちろん、メインストリームでみなさんが利用しているものとは言い難いが、少なくともレコードを利用し続ける人はまだまだいる。
まずレコードの魅力として、形としての存在があるからこそ、コレクションとしての意義を持つ点がある。レコード盤のサイズは大きく、それに伴ってパッケージの写真も大きく印刷されるために、インテリアの要素を持つ。例えばレコードを音源として利用しなくても、それを部屋に飾っているだけでオシャレさが増し、別の面での役割を果たすことができる。
また何と言っても、音源の精巧さであろう。今のサブスクリプションサービスももちろん音源の精巧さは高まっており、かなり良い音で聴けるようになっている。だがレコードの持つ良さは、レコード音源を聴くことでしか再現できないものがある。レコードならではの、味わい深さ、濃厚さというものがある。そういった、本来の音楽を深く楽しみたい人にとっては、やはりフィジカル音源は重要なものとなるだろう。
CDにしても同じで、上質なサウンドデバイスを通して聴けば、それはやはり上質な音空間を楽しむことができる。勝ち負けとかではなく、フィジカル音源はフィジカル音源ならではの魅力があって、それが他のものに取って代わることはない。それを必要とする人がいる限り、なくなることはないだろう。
実際に、HMVやタワーレコードなどといった専門店の存在があり、熱狂的なファンも多く存在する。まだまだフィジカル音源は衰退などしていない。それどころか、進化の余地だってあるのだ。
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白熱の2020年アメリカ大統領選挙!?トランプ、バイデン、Kanye WestやChance The Rapperなど異質なアクターが多数?
いろんな意味で注目を集めている2020年アメリカ大統領選挙。
最近では筆者も、Kanye Westがアメリカ大統領選挙へ出馬する一連の流れに大変関心を寄せている。2020年のアメリカ大統領選挙は、かなり異質なアクターが登場してくるのだ。
まず何と言っても、主役は現大統領のトランプ氏であろう。対して、有力候補である民主党のバイデン氏。これまでもこの先も、今年の大統領選挙はこの二人の一騎打ちになることが予想されている。
ただそう簡単には終わらないのだろうか。タイトルでも述べたように、今年の大統領選挙に関するアクターとして、ヒップホップアーティストの台頭が見られるのだ。
冒頭で述べたKanye Westは今のところ大統領選挙には出馬するとかしないとか、今で不明瞭な段階ではあるものの、選挙演説ではかなりエモーショナルな発言を繰り返していたりと、実は面白いのではないかと思わせるような存在となっている。
さらにはヒップホップアーティスト・Lil Uzi Vertもなんと大統領選挙に出馬するとの発表をしているのだ。彼は自身のTwitterで、もう今のアメリカにはうんざりだ、自分がなんとかするしかないというニュアンスの発言をしている。それで本当に大統領選挙に出馬するのならば、なんとも行動力に優れた人物である。
さらには、Chance The Rapper。彼こそは選挙への出馬の意思は表明していないものの、先輩であるKanye Westを支持するとの声明を発表しており、これがまた賛否両論となっている。
一体、2020年のアメリカ大統領選挙はどうなってしまうのか?
◆ トランプ氏再選が有力!? バイデン氏に加えて、ヒップホップ勢はダークホースとなり得るのか?
現段階の状況として、トランプ氏の再選は十分にあり得る。
確かに政府内での支持率を見ても、民主党からのトランプ支持率は一割程度だが、トランプ氏擁する共和党内からの支持率は九割を超える数字となっている。極端な数字ではあるが、強固な支持をバックに持っているの事実である。
強硬な外交姿勢も彼の魅力の一つであるのは事実だ。トランプ氏は大統領就任以降から「アメリカ・ファースト」を掲げ、他国の状況は意に介さない政策を行ってきた。TPPの離脱やパリ協定の離脱、さらにはヨーロッパ諸国や日本に対して、アメリカからの軍事費支援の削減を言及したりと、強硬姿勢である。
そういった姿勢は、アメリカ内では評価されている率が高い。独立戦争を経て以降の、建国当初からのアメリカの理念は「孤立主義」である。そういった元来の姿勢に基づいたやり方を、トランプ氏は行っている。
最も、トランプ氏は大統領に就任するまでに政治経験がない。バラエティ番組への出演などでは目立ってきた、いわゆるお茶の間に浸透する存在ではあったものの、あくまで政治に対しては素人であった。そんな人物が、今のようにやれているのは多くの人にとっても以外であっただろう。トランプ氏は少なくとも、実績で評価を集めつつある。
そこで今回のKanye Westのような、トランプ氏と同じような政治の素人が改めて抜擢されるとは少し想像しづらい。
どれほどの存在感を発揮してくるのか、ヒップホップアーティスト勢の潜在能力はある意味未知数だが、今回のアメリカ大統領選挙は一味違うことは間違いない。
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世界で大ヒット!若者を中心に支持を集めるTikTok。実は安全保障上の問題に発展する可能性も…?
世界中で今、大ヒットを記録しているTikTok(ティックトック)。
今や主要なSNSの一つとして、日本でも大ヒットしている。特に世界に共通して言えることは、若者に大変人気があるということである。
日本で言えば、瑛人の「香水」などが最近では例としてあげられるが、TikTokで”バズった”音楽がメインストリームでもヒットする。といったケースもある
つまりTikTokは今や、最新のトレンドを発信する一つのプラットフォームとなっているのだ。
手軽に使えるSNSというツールであること、上から下への巣ワイプで次々と動画によっての情報を得られるという面白さは、まさに世界に通ずるヒットコンテンツとなっている。
TikTokを運営する会社・バイトダンスは中国の会社だが、アメリカにも法人拠点を持っている。
そんな、中国を飛び越えて世界で利用されるTikTokだが、実はそれが今一つの懸念点を抱えているのだ.....。
◆ もはやエンタメコンテンツの範疇には治らない、世界を取り巻く安全保障の問題にまで言及...?
実はTikTokというのは、全世界どの国においても利用できるものではないのだ。
例えば、インドにおいてはTikTokの利用はできないようになっているようだ。一体それはなぜか?
それは、TikTokが世界の情報スパイとなり得る危険性を秘めているとの議論が上がっているからである。
最近の例を見ても、中国の会社・ファーウェイの機器は、中国共産党と連携しており、ユーザーの情報が共産党に流れ出ているのではないかというニュースが報じられたことがある。
これを受けてアメリカ政府は、ファーウェイへの部品提供など輸出を禁止した。いわゆるアメリカと中国の新・冷戦状態である。
テクノロジーを介在した新冷戦の状況は、このファーウェイの事態と同時に、TikTokへの問題にも波及している。
TikTokを運営する会社の本元は、先ほど記述したように中国にある。バイトダンスも同じように、中国共産党との連携があるのではないかと疑いがかけられているのだ。
ファーウェイの世界シェアは増大しているのと同様に、TikTokも世界中にユーザーを抱えるビッグコンテンツである。
日本において影響があることはないかもしれないが、特に対立状況にあるアメリカと中国の行方は、TikTokを巡っても左右されそうな予感である。
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再度、増加する新型コロナ感染者数。音楽業界の今後は… また自粛をするべきなのか?もはや開き直るべきなのか?
最近ではまた、新型コロナウイルスの感染者が増加してきている。
PCR検査の対象もより広められたために、検査数の増加に応じて感染者の数も増えているという事実はあるものの、やはり観戦が収まっていないのは事実である。
確かに多くの感染者は、無症状のまま快復し、特に入院をしなくても症状に苦しむことなくいられるというのも事実である。となれば、コロナウイルスは風邪みたいなものと言う議論が出てくるのも頷ける。
もっとも、日本においては毎年寒い時期にはインフルエンザが流行る。だが決してインフルエンザが流行したからといって、日本全体が自粛ムードになったり、イベントが延期・中止になるといったことはない。
もちろん、新型コロナウイルスは毎年流行るインフルエンザとは違う。世界の歴史に残るほどのパンデミック現象をもたらしており、東京オリンピックの2020年開催も断念された。
ブラジルなど、まだまだ多大な感染者を出している国もあることから被害は甚大なものがある。国によっても対策法が異なってくる今回の、コロナ騒動にあって、日本は今後どうするべきだろうか?
極端な話、感染者が0になるまで収束を目指すのだろうか? そうすれば、ライブなどのイベント業界はいつまで耐えれば良いのだろう。
小規模のライブハウスだって、いつまで持ちこたえれるかはわからない。
▼ ”夜の街”問題。ホストクラブやライブハウス、居酒屋など、それぞれは別のくくりなのか?
特に新型コロナの感染経路として、”夜の街”が問題となっている。
ホストクラブやキャバクラにおいては、集団感染の例も見られかなり問題視されている。ナイトクラブやライブハウスも同様の扱いを受けており、政府からはガイドラインが提出され、入念な対策を行うことが要請されている。
だが一方、居酒屋などにおいてはライブハウスほどの対策は要求されていないのではないか?
今や多くの居酒屋では客の出入りもこれまで通りのようになっており、もちろん卓上での会話ではマスクの着用もフェイスシールドの着用もない。密空間で、かなり感染の危険性も高い。
だが不思議にも、居酒屋とライブハウスなどの施設とは別の扱いをされている。
どちらも感染の危険性としては高く、入念な対策が必要なことは間違いないのに、こういった扱いで差を受けるのはなぜだろうか?
ホストクラブやライブハウスで感染者が出なければ、コロナが落ち着くわけではないのだ。まだまだライブハウスなどの施設は限定的な形での営業をしいられ、自粛ムードにもある。
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