NHK連続テレビ小説『エール』にて、元読売ジャイアンツ 寺内崇幸さんが俳優デビュー

朝のお茶の間を元気付ける作品、NHK連続テレビ小説『エール』。 当作品にて、サプライズ人事ならぬ、”サプライズキャスティング”が発表された。10月30日に放送される回に、新たに登場してくるキャラクターなのだが、その人物を演じるのはなんと元プロ野球選手なのである！ その方は、元読売ジャイアンツ・寺内崇幸さんである。彼は、現在独立リーグのチーム・栃木ゴールデンブレーブスの監督として活躍しており、今でこそプレイヤーではないのだが、まだまだ現役の野球人として最前線で活躍されている。 彼はまだ37歳と若く、筆者も数年前まで寺内さんがジャイアンツの選手として活躍していた記憶は、テレビの映像とともに浮かんでくる。　 『エール』に登場する寺内さんが演じる人物も、野球に馴染みのある人物であるようで、どんな役回りを見せてくれるのか非常に楽しみである。 『エール』といえば、人気ロックバンドRADWIMPSのボーカル・野田洋次郎の出演でも話題になっている。RADWIMPSが主題歌を務めたあの名作『君の名は』を彷彿とさせるようなフレーズを、台詞として作中で語っていたことでも話題になるなど、この作品はいろんな場面で話題を呼んでいる。 新型コロナの影響で一時は放送が中断となっていたが、『エール』が戻ってきたお茶の間はやはり温かさがあることだろう。

2020年頭から、日本で一気に広まった新型コロナウイルスの感染。 とにかく、パッと頭に浮かぶだけでもコロナは我々に新しい変化、価値観をもたらしたと思う。エンターテイメント関連、音楽に関していうならば、オンラインのライブ配信という形が一気に広まった。 コロナ感染対策への配慮から、人が密集してのライブ開催ができない状況にある中で、代替として生まれた方策であるが、この新しいライブ配信という形はかなり浸透してきているようなイメージがある。 これまでは当然のように、ライブは実際に会場に赴いて生の音を聞いて楽しむものというものであったため、最初はオンラインライブというのはあまり受け入れられないのではないかと筆者自身も考えていた。 しかし、家で気軽にライブを楽しめるということのメリットはあって、例えば、事情によって会場に赴けない人にとってもオンラインでライブを楽しむことができるというのは非常に大きな利点であるだろう。 コロナ禍が、音楽ファンに新しいライブの楽しみ方を生み出すきっかけをくれた反面、私たちには新たな価値観が生まれるのではないかとも考えることができる。 例えば、コロナ禍で開催されているオンラインライブの多くが無料であるという点は注目しなければならない。確かに、リアルではないオンラインでの視聴という前提ではあるのだが、従来お金を払って参加していたリアル会場でのライブと同じパフォーマンスを無料で享受できる様になっているとも言える。 これまででは当たり前のように、ライブに参加するにあたってはチケット代を払っていたが、コロナ禍において業界的なスタンダードな価値観が変わってきている現在では、もはやお金を払わなくてもライブを楽しめると言う考え方が根づき始めているとも言える...。 この事が今後スタンダードとなるのであれば、これからの音楽ビジネスにおいては新たな危惧が生まれることにもなる...。 ◆ 違法音楽アプリの普及という前例も... より多くの人が音楽に対してお金を払わなくなる可能性も これは、あくまで悲観的に捉えたらの話ではあるが、新型コロナをきっかけして、今後音楽ビジネスにおいてお金が支払われなくなる可能性も秘めている。 最近ようやく規制が強まったが、違法音楽アプリという存在を認識している人は多くいる事だろう。著作権を無視した、楽曲を配信するアーティストに全くお金が還元されない仕組みで、音楽が無料視聴できると言う非常に悪質なアプリである。 このアプリが登場した当時は、とても信じられないという正常な見方が顕著だった。しかし、あまりお金を持っていない中高生などの若い世代にとっては、こうした違法アプリは都合の良い存在であり、周囲の友達が使っているからという理由で利用し始め、その罪悪感も本人には無いということもあり、ユーザー数が拡大してしまっていた。 それまで音楽にはお金を払うという当たり前の価値観があったのが、違法音楽アプリの登場によって、気付けばそれは当たり前ではなくなっているという事態が起きていたのだ。 この例と無料配信ライブを全く同じように考えることは、あまり論理的ではないのだが、コロナ禍を契機に似たようなことが起きる可能性も無くはない。 無料配信ライブというのは、アーティスト側にとっても、自分たちを知ってもらう事のハードルが下がることに繋がる画期的な手法である。 一方、ユーザーにとっても、無料でライブを楽しめるという非常に有難い機会が得られることになる。今はまだ、無料配信ライブというのは始まったばかりであるため、今後の動向は未知数だ。 だが、今後、"音楽を聴く"と言う行為に対して、価値観の変化が起こる可能性には注視していく必要があるのかも知れない...。 -- メディア運営：Evening Music Records株式会社

近年、特に世界中で問題視されるようになった環境問題。 環境破壊というのは、決して最近始まったものというわけでもなければ、一朝一夕に対策がなされるものでもない。ましてやどこかの一個人が熱心に取り組んでも、完璧な解決に繋がるわけではない。まさに世界が連帯して、解決に取り組まなければならない深刻な問題なのだ。 持続可能な世界の実現に向けて、意識が各方面において高まっているのは顕著で、例えば日本企業においてもその多くが、事業において持続可能な世界の開発、共有価値の創造を理念とするCSV型経営を掲げている。 一ビジネスにおいても、もはやお金稼ぎのためだけにベクトルを向けていては成り立たない時代になっているのだ。環境破壊の要因となっているのは、間違いなく人間であり、その反省をした上で失敗を取り返さなければならない。そういったフェーズに今はある。 本稿で取り上げたい、環境問題に関するトピックがある。それは、飛行機に関する話題である。 通常、今もなお空を飛んでいる飛行機のほとんどは燃料により飛行しているもので、それにはCO2の排出を伴っている。つまり、飛行機もまた環境破壊の要因となってしまっている。 こういった問題がある中で、水素を燃料として飛行機を飛ばす技術の開発に向かっている1つの企業がある。 その会社は、ヨーロッパに在る「AIRBUS」という会社だ。航空機を製造する会社であり、この会社が新しい航空界のパラダイムシフトを起こすべく動き出している。 実際に、水素で飛行する飛行機が主流となれば、これまでにない程の環境問題への対策がなされることになる。 技術の発展とは素晴らしいものであり、環境破壊に加担してしまった人間の失敗を悔しく思いながらも、こういった解決策を提示できるクリエイティビティも人間の素晴らしいところであると実感する。 そして、この技術の完成が為されれば、とある世界的アーティストの活動にも良い影響がもたらされることが予想される...。そのバンドとは、今年にも環境問題へ思いを馳せていたあのバンドである。 ◆ 環境破壊への懸念から、世界ツアーの開催を控えているバンド・Coldplay。彼らを説得する一つの材料に、AIRBUSはなりうる。 世界的ロックバンド Coldplay（コールドプレイ）。 彼らは昨年に、最新アルバム『Everyday Life』をリリースした。通常であれば、リリースしたアルバムを引っさげて、プロモーションとしてツアーを開催するのがメジャーなルートとなっている。 しかし、彼らは『Everyday Life』を引っさげてのツアーは行わなかった。その理由は、バンド自身が環境問題への懸念を抱いていることにある。Coldplayが世界ツアーを行えば、彼らが長距離の移動をすることはもちろん、世界中の観客も大規模な移動をすることになる。 その移動手段の多くは、飛行機を用いての移動になることが予測され、それはつまり飛行機のCO2排出によって環境破壊へ繋がってしまうという考えを持っているようだ。そのほか、ステージパフォーマンスにおける電力の使用における環境破壊に関しても、彼らは懸念を示している。 1つの世界的アーティストがこういった考えを持って、行動に移すということは非常に素晴らしい。 インフルエンサーとしての役割も果たす彼らは、間違いなく音楽以外でも、世界中の人に多様な考えをもたらしていることだろう。 ◆ 2035年までの実現が目標・・まだまだ、早急な対策も同様に求められる。 AIRBUSによる、水素飛行が可能な飛行機が実現されれば、Coldplayが懸念する環境破壊の要因の1つを、解決することに繋がる。 AIRBUSの成功は、Coldplayの活動においても重要な意義を持つと考えられるのだ。 無論、AIRBUSのこの技術の実用化は2035年を目標としており、まだまだ長い年月を要する。それまで世界のファンは、Coldplayのライブを我慢しなければならないとなれば、それはたまったものではない。 私たちひとりひとりも、Coldplayと同じように環境問題に思いを寄せることが間違いなく必要である。 -- メディア運営：Evening Music Records株式会社

中国・バイトダンス発の大人気動画アプリ「TikTok」。 日本でも人気の沸騰ぶりは凄いものがあり、若年層を中心としてかなりのユーザー数がいる。今最も人気があるアプリといっても良いほどのもので、ビジネスに置ける活用という意味でも、その注目は若年層に限るものではなかった。 また「Tiktok」は中国発のものであるという点が注目すべきポイントである。これまでSNSの主流となっているTwitterや、FacebookそしてInstagramというものはいずれもアメリカ発であり、これまで中国発のコンテンツが世界で利用されるということは非常に珍しいものがあった。 というだけに、「Tiktok」は中国の躍進ぶりを表すものとしても注目されていた。しかし、この中国発であるアプリだが、今、大きな政治的問題となっているのは多くの人が認識していることだろう...。 連日の報道でも大々的に取り上げられることの多いアメリカと中国との対立。 少なくとも、ここ数年までは密月関係にあった両国だが、アメリカの現政権を担うトランプ大統領と、中国共産党の総主席・習近平の対立はかなり顕著なものであるというのが現状だ。 その対立の要因の一つにもあるのが、安全保障の問題だ。　 中国のテクノロギー企業・ファーウェイに関しても、アメリカ側は部品供給をストップし、まさに制裁をかけている状況にある。何と言ってもこういったことを行う背景には、中国共産党側にアメリカ市民の個人情報が流れているのではないか、という危惧がアメリカ側にあるからである。 この危惧の背景に、「Tiktok」というのも十分に関わって来ることになる...。 ◆ 「TikTok」の利用においてもまた、中国共産党への情報流出が...？ 上述におけるファーウェイの件と同じように、「Tiktok」においてもユーザーの情報が、中国共産党に流れているのではないか...。トランプ大統領はそう主張する訳である。 とは言え、確実な正当性をもっての主張とは認められていないため、アメリカ内でも裁判所側からの差し止めなどがあって、まだ事態はそう簡単にトランプ大統領の思惑通りには進行していない状況である。 これに関しては、流石、世界の中でも民主主義という理念が徹底して根底にある国 アメリカという印象を受ける。建国以来の理念として民主主義を掲げているアメリカは、各行政が互いを監視しあう、三権分立というシステムを確立させている。 つまり、トランプ大統領の一存によって全てが動くというファシズムに傾倒するという危険性は秘めていないのである。また、開催を控えるアメリカ大統領選挙もあって、トランプ大統領が意識を向けるのは決して「TikTok」だけではない。 今後の動向に関してはまだ読めない部分があるが、「TikTok」を提供する中国 バイトダンス社との協議で、実際にアメリカ企業に事業が明け渡されるという可能性もある。 現時点でも、マイクロソフトやオラクルという社名はリストに挙がっており、基本的な提携合意には至っているというように少なくとも状況は動いている。 「TikTok」というコンテンツの行方は、未だ不透明なままである...。 -- メディア運営：Evening Music Records株式会社

アメリカ大統領選挙の開票まであと1ヶ月を切る。改めてかつての”大統領候補” カニエ・ウェストとは何だったのかを考える。

日々、いろんなニュースに目や耳を傾けてみると、本当に世界は目まぐるしく動いていることが実感できる。 音楽やエンタメにまつわるニュースも勿論そうだが、政治や経済もまさに1分1秒単位で動いている。連日の報道の中で、世間の興味を引くものあれば、そうでないものも勿論ある。 日本でも毎日のように目にするのは、11月に控えるアメリカの大統領選挙に関するニュースではないだろうか。4年に1度開催されるアメリカ大統領選挙。現政権を担う共和党 トランプ氏と、対立する存在の民主党 バイデン氏の争いが連日話題だ。 今でこそ、こういった2項対立に落ち着いたとも言えるが、それまでに大きく大統領選挙を揺るがしかねなかった存在がいるのを、皆さんは覚えているだろうか...？ それは、アメリカのヒップホップスター・カニエ・ウェストである。 2020年のアメリカ大統領選挙において、立候補するという発表をした時もあり、実際に選挙演説を行ったシーンも大変話題となった。しかし、直前になって出馬は断念した。 改めて、カニエ・ウェストとは何だったのだろうか...？考えてみたい。

Netflix、Amazon Prime等のサブスクリプションサービスが普及してから、今日までにそこそこの月日が経っている。Netflixは、テレビのリモコンのボタンにも登場してくる程の存在感を放っており、多くの人にとって日常におけるスタンダードともなっている。 また、上記の2つだけではなく、日本では U-NEXT等のサブスクリプションサービスも発信されており、今や数々のWeb配信サービスが登場する大きな市場が生まれている。 そんな状況の中で、最近また新しいサブスクリプションサービスが生まれた。きっと多くの人がご存知であろうが、あのディズニー社が手掛ける『Disney ＋』である。 浦安にあるテーマパーク・ディズニーランドでもお馴染みのウォルト・ディズニー。世界的大ヒットを記録した名作も数多くあって、世界的にも多くのファンから支持される魅力的なコンテンツを発信し続けている大企業だ。 そして、最近『Disney ＋』で配信が始まった『ムーラン』という作品がある。この作品は、80年代にアニメーション版で公開されたものであるが、2020年になって実写版が公開されている。 こちらもまた名作なのだが、実は大きな批判も同時に浴びている...。 ◆ 現在、世界で問題となっている中国、香港、新疆ウイグル自治区を取り巻く政治問題が影響... 今、『ムーラン』が批判を受けている理由。それは世界で問題となっている政治トピックが関わっている。 批判を呼ぶきっかけとなったのは、『ムーラン』実写版にて主演を務めるリウ・イーフェイのSNSにおける発言だった。多くの人がご存知の通り、現在、中国と香港はこれまでにない緊迫状況にある。 2047年までの自治が約束されていた香港であるが、先月の中国にて開かれた全人代で、香港国家安全保障法が適用され、これからの中国と香港の情勢は一気に変わることとなった。 この事態を受けて香港では民衆によるデモが活発化、民主主義が失われるとの危惧が大衆に広まり、かなり混乱している状況にある。過激化する香港のデモを受けて、香港警察はかなり過激なやり方で制裁を加えたり、逮捕者を出している。 そういったこともあって香港警察は批判を浴びていたのだが、『ムーラン』主演のリウ・イーフェイは自身のSNSで、香港警察を擁護したりと中国寄りな発言をした。 一個人の発言といえども、SNS上での発言となるとかなりの影響力を持つ場合があるものだ。 本来ならば、政治問題との絡みなど一切なく、非現実の世界を表現してくれるディズニー作品。しかしながら、今回の一連の騒動では大きな批判を浴びてしまうこととなった。 -- メディア運営：Evening Music Records株式会社

日本の4大マスメディアのうちの1つである「テレビ」。 どのメディアよりも影響力が大きく、視聴者数の多い権威ある媒体であるというアイデンティティを長年に渡って保ってきた。しかし、そんなテレビという絶対的存在にも、時代の流れに逆らえない転換点が訪れている。 一昔前までは、テレビは一家に1台という程までに、それぞれの家庭にあって当たり前の存在という程に浸透していた。しかし、このテレビも昨今ではその立ち位置が変わってきており、テレビを所有していないという家庭も増えてきた。 また、テレビはあってもほとんど見ることがないという人も増えてきている。 このような現象が起きている要因としては、なんと言ってもスマートフォンの普及、そして、それに伴う新しいメディアプラットフォームの充実であろう。一昔前であれば、多くの人々にとって情報を得る手段として、最もメジャーなものがテレビであった。 しかし、今はそうではない。手軽なニュースサービスも充実しているし、日経電子版に代表されるように、五大紙のデジタル版というものも普及している。さらにはYouTubeという動画プラットフォームのスタンダード化も欠かせない。 テレビというメディアは、今や ”スタンダード” ではなくなっているようだ。 ◆ 日本テレビは、実験的にテレビ番組のインターネット同時配信を実施へ... そんな前代未聞の転換点が訪れている中で、キー局の1つ「日本テレビ」は新たな改革を打ち出している。 それは、2020年10月〜12月にテレビ番組のインターネット同時配信を一部実験的に実施するというものである。これまで、今後テレビとインターネットの融合がなされるという予測は囁かれていたが、ついに日本テレビの動きによって、それは現実のものになろうとしている。 思えば、4大マスメディアのうちの一つラジオは、急激の聴取者の減少によって辛酸を舐めていた時期があった。そこで、ラジオ業界は思い切って全番組のインターネット配信を可能なものにした。 そのプラットフォームが「radiko」であり、この誕生によってユーザーは、どこにいても好きな場所のラジオ局の番組を自由に楽しめることができるようになった。そうした経緯があって、ラジオは今も主要なメディアとして生き残っている。 このラジオの事例のように、テレビにも新しい改革が求められるタイミングが来たということではないだろうか。今はまだ実験的な段階であるが、確かに今後のテレビは変わると見て良いだろう。 -- メディア運営：Evening Music Records株式会社

エンターテイメントは日々、進化し続けている。 ここ最近のエンタメニュースでは、ソニーから新規ゲームハード「Play Station」の最新作「Play Station 5」が発売されたことが話題となった。こちらは言うまでもなく大変な精度の高い商品で、画質の繊細さも前作の「Play Station 4」をやはり上回っている。 これ以上、どうやってさらに進化するのかという次元まで来ているような気がするが、日本の電機機器メーカーの技術の凄さというものを本当に実感させられる。 さて、「Play Staiton」はテレビなどの媒体につなげて楽しむ、いわゆる2Dのサービスであるが、最近では新次元のVRが流行している。 VRは、自分の視覚で直に仮想空間を目にすることができるという、まさに最先端の技術を駆使してなされたものであり、もはや現実とは乖離した次元に飛び込んで行くことも可能である。 そんなVR界の覇者的存在・Oculus VRという企業がある。この企業から、ついに本日 13日、新しいVR機器が発売された。 ◆ 機器単体で一気に仮想空間へ！スマホもテレビもいらない、今までで最も手軽なVRの誕生か。 任天堂の人気ゲームハード「Nintendo Switch」や、上述したソニーの「Play Staiton」などのゲームハードは、いずれもテレビ端末などの機器に接続する必要があって、単体では楽しむことができない。 いわゆる据え置き型の家庭用タイプというアイデンティティを持っている。反対に、単体で遊べるゲームハードとして「Nintendo DS」「PSP」などのような携帯型のサービスも大ヒットを記録したのは言うまでもない。 そして、先ほど紹介したVRの覇者的存在・Oculus VRから本日13日にリリースされる新作「Oculus Quest 2」。これもまた、この端末単体で楽しむことができるものであり、またVR機器であるという点から、他のゲームハードとは全くその様相を異にしている。 その気になれば「Oculus Quest 2」を使って、いつでも仮想空間に飛び込んでいけてしまうということである。それも、自分の視覚を満遍なく使って楽しむゲームであるため、中途半端なものではない。 「Oculus Quest 2」の販売価格帯も、他のゲームハードの相場とあまり変わりはない。VRだからと言って、一部の人のみに許された娯楽という訳でもなさそうだ。 これからVR市場はますます活発になってくると予想される。目を離すことはできないだろう。 -- メディア運営：Evening Music Records株式会社

日本を代表するエンターテイメントの1つ、カラオケ。 おそらくほとんどの人が、人生において1度は利用したことがあるはずで、大なり小なりはあれど、多くの人にとって親しみの深い場所ではないだろうか。　 そんなカラオケも、今はその市場に変化が起きていると言う。具体的には、ユーザー層が変化している様だ。 ひと昔前ではカラオケを利用する時といえば、パーティーや宴会などのような大人数で集まって楽しむという時が中心であった。しかし、ここ数年ではどうだろうか。「1人カラオケ」というワードがすっかり定着している。 このように、時代を経るにつれてカラオケを利用するユーザー層も変わってきており、それに伴ってカラオケ1室あたりの単価というものも変わってきている。 大手カラオケ「シダックス」が大量閉店を決断したというニュースが、記憶に新しい人もいるのではないだろうか。数あるカラオケ店の中でも「シダックス」は、収益のベースにフードやドリンクメニューの注文があった。 このような特徴を基に考えると、大人数のお客さんが集まって利用している際には、多くのフード・ドリンクのオーダーが期待できる。反対に、1人で利用するお客さんの場合、あまりフードやドリンクメニューのオーダーは期待できないだろう。 時代の変遷により、「シダックス」が長らく固定的に得てきた収益基盤が崩れたと言うことだろう。このように「シダックス」だけではなく、全てのカラオケ店を運営する企業にとって、業界としての転換点が訪れている。 ◆ 新型コロナによるダメージは甚大、ますます大人数での利用は限られくるか・・・ ユーザー層の急激な変化があったということで、カラオケ業界には1つの転換点が訪れていると上述したが、転換点はもう1つある。 それはなんと言っても、新型コロナウイルスの影響である。 特にカラオケボックスという場所は、その名前にもあるように箱型の限られたスペース、さらには密閉空間というように非常に感染のリスクが高い。 カラオケが元々持つ性質上、コロナとは非常に相性の悪さが目立った。各カラオケ店は、換気や消毒など、徹底したコロナ感染対策を行なっているが、なかなか客足は前のようには戻ってきていないようだ。 また、マイクを共用して利用しているという点も、感染を避ける上では重要な懸念である。まさにカラオケ業界はピンチに陥っていると言えるだろう。 ただ、業界としては、目の前にある転換点を、どうような形で乗り越えていけるかを考えるしかないだろう。 -- メディア運営：Evening Music Records株式会社