外出自粛22年までとも...音楽フェス、オリンピック、一体どうなる？

日本では現在の緊急事態宣言が、5月6日に解かれるとされているが、決してその日を最後に新型コロナウイルスの影響が収束するわけではない。一体完全な収束はいつになるのか、それが明確でないまま多くの人々は不安な日々を過ごしている。 世間も、政府も混乱状態だ。 休日の娯楽を支えてきた音楽も、今はもっぱらイベントが開催できない状況にあり事業的にも苦しんでいる。ライブハウスやイベントホールは休業を強いられているが、それに対する政府からの休業補償などが当てられるわけではなく、ひたすらにダメージを被っている状況だ。1日でも早く、状況が回復されることが望まれている。 そんな中、アメリカのハーバード大学の研究チームがとある発表をしている。 それは、「新型コロナウイルスの世界的流行を抑えるためには、外出規制などの措置を、2022年まで断続的に続ける必要があるーー。」とのことである。これはあくまで予測というものであり、確かなものではない。

2020年4月4日時点において、世界的にも猛威を奮っている新型コロナウイルス（COVID-19）。今、アメリカやイタリア等の欧米を中心に、その死亡者数が爆発的に増加し、パンデミックを起こしてしまっているが、日本は今その瀬戸際にあると言って良い。今回は、そんな重要な局面を迎える中、是非見ておくべきリ動画コンテンツをと届したい。 ※ 当サイトへ掲載している動画内の情報は、各動画投稿者の発信する情報に基づいたものであり、医学的根拠に基づくものではない点は予めご了承ください。 https://youtu.be/poN_Mf1BaGg ▼ ニューヨークの新型コロナウイルスの状況は... 日本では、若年層の外出や新型コロナウイルスに対する認識自体の甘さが指摘されるケースが目立つが、リアルな認識が欠如している可能性が高い。実際にニューヨークにおける感染の状況やリアルな声は以下の動画で非常によく分かる。米国ではマスクをつける習慣が全くない国家だが、その認識が変化してきている等、逼迫した様子がうかがえる。日本国内においても、不要不急の外出を控える要望が出ているが、改めて認識を正すべきではないだろうか。 https://youtu.be/OHc8cfwn1ag ▼ 医学的な見地からの新型コロナウイルスとは... 実際に、堀江貴文さんが自身のYouTubeチャンネルにおいて、米国国立衛生研究所 アレルギー感染症研究所 博士研究員（National Institutes of Health: NIH）でウイルス学・免疫学の研究をされている峰 宗太郎（みね そうたろう）先生に、新型コロナウイルスについて解説をいただいた動画を投稿している。非常に参考になる動画であるので、是非チェックして欲しい。世界の新型コロナウイルスの感染状況においても、パンデミック一歩手前で踏みとどまっている日本だからこそ、今一度気を引き締めて、日常の生活で感染防止策を主体的に実践して欲しい。 https://youtu.be/xDBtQCQ6fWk -- 運営：Evening Music Records株式会社

昨今の新型コロナウイルスの世界的拡大を受けて、日本でもそれらに関する報道は相次いでいる。そんな中で先日、大阪のライブハウスでコロナウイルスの感染者が出たという。 そういった状況の中で巷では「ライブハウスは危険」、「ライブハウスは感染源」というような"風評被害のようなものがウイルスよろしく蔓延している。地上波のニュース番組でも「ライブハウスには立ち入らないでほしい」というような趣旨の報道がされているのを見つけた、まさに今、ライブハウスは世間から悪者あつかいされている。 今回の、その風評被害は決して全くのデマではない。事実として感染した方はライブハウスにいたことが確認されているわけで、それが感染の原因の１つだとして捉えるのは何も理不尽なことではないだろう。だがあくまでも、考えられる原因の１つではないだろうか？　 感染した方はライブハウス以外にも、帰路に着くまでに様々な場所に訪れているということも考えられる。何かしらの交通機関を利用したとも十分に考えられる。その中で、ライブハウスだけに原因を特定している点では、少し理不尽さも感じる。 ◆世間から見て、もともとライブハウスはどういう存在だった？ そもそも、ライブハウスってどういう存在だっただろうか？ Zepp Tokyoや豊洲PITのような、アリーナクラスのアーティストが頻繁にライブを行うような大箱は比較的には世間からは”迎合”されているというか、オーバーグラウンドで認められているような印象はある。そもそもそう言った大箱は世間的にはライブハウスとして枠組みされていないような印象を持つ。 昨今、風評被害を受けているライブハウスはまさに感染者が出たような、キャパが狭い小箱であろう。 それらは上記のライブハウスと比較してかなりアンダーグラウンドなものであり、一般世間では、「治安が悪い」、「臭い」、「汚い」などと言った悪いイメージがなんとなく持たれがちであったというような印象を受ける。今回の風評被害が起こっているのは、そう言ったもともとあった悪いイメージが、感染者が出たという事実が起こったことによってより表面的になったことが原因と考える。 感染者が出たことによって、元からライブハウスに対して良いイメージを持っていなかった人たちは「やっぱりライブハウスって....」というように、イメージが悪いものであることを再認識したことであろう。だが実際に、上述したことのようにライブハウスは世間的に大衆に迎合されていたわけではなく、アンダーグラウンドなもので、言ってしまえば物好きが集まる場所である。 その事実がある中で、本当にライブハウスが好きな人ならば、今ある風評被害なんてある意味気に留めなくても良いのではないか？ライブハウスにいる人間というものは皆、好きでその場所にいるのである。それは自分の興味の赴くままに、他人の目なんて気にしないというような精神があった上でのことだろうと思う。 世間の風評被害に対して、多くのライブハウスは敵対的に見てしまっているような印象が、あくまで個人的ではあるものの、実際にその印象はある。もっと本当の自分を思い出して、強気でいてもいいのではないか？という気にもなるのだ。 ◆この状況を脱するのも、音楽の力が必要なはず。 ライブハウスに対する世間の風評被害の最中、その中で必死にもがいてイベントを敢行するライブハウス、アーティストは多く存在する。誰だって泥臭くやっていて、自分たちができることでこの状況を脱しようとしているのだ。 ライブハウスはこの先一生、全員に理解されるなんてことはないと思う。彼らの多くは決して認められたくて音楽をやっているわけでない、自分のためにやっているのだ。 そう言った野心を理解できる人だけが集まる。そう言ったライブハウスでこれからもあり続ければ良いのではないだろうか。 --- 運営：Evening Music Records株式会社

音楽配信売り上げ６年連続アップ。定着するストリーミングに今後も注目。

今やApple MusicやSpotifyなどでに代表されるサブスクリプションサービスはメジャーなものとなっており、多くの人の間で定着するものとなりつつある。まさに”サブスク時代”が訪れているといって良いだろう。 そんなサブスクリプションサービスだが、実は日本においては他国と比べて定着するのが遅かった。それこそ、日本ではまだまだCDの売り上げもある、iTunesなどのダウンロードコンテンツの存在もあり、サブスクリプションサービスだけが独走しているという状態ではないのが現状だ。 とはいえサブスクリプションサービスは着々とその売り上げ、市場規模を広げてきており2019年度は前年比と比べて133%増加の465億円という数字を叩き出している。サブスクリプションサービスが定着していることを証明するのには十分な数字であろう。 気になる今後、サブスクは最強であり続けるのか！？ サブスクリプションサービスの良いところは何と言ってもその手軽さであろう。月額制であり何曲聞いても月々1000以下、登録すればその媒体に数え切れないほどの曲が収容されることになり、それぞれの曲にも画面を少しタッチするだけでアクセスできる。これ以上の手軽さはないであろう。

地域に根ざしたビジネスにとって、ローカルSEOはその成功の鍵となります。インターネットが地域社会における情報の中心地となっている今日、ビジネスはオンラインでの可視性を高め、地域の顧客からの認知を得る必要があります。この記事では、地域ビジネスがローカルSEOを最大限に活用し...

Warner Music Group Corp.は、2020年2月6日に新規株式公開（IPO）の登録声明を提出した。 Warner Music Groupは、米国証券取引委員会（以下、SEC）に対して登録声明を提出し、新規株式公開（IPO）の準備を進めている。発行株式数や公開価格は未定とのことだが、グローバルレベルでの音楽業界における大きな経済ニュースと言えるトピックスだ。 ワーナーミュージックグループは、世界的なビッグアーティストを多数抱えるグローバルメジャーレコード会社であり、エド・シーランやブルーノ・マーズ等、ビッグアーティストと契約を交わしている。その様なグローバルメジャーレコード会社の新規株式公開（IPO）であるため、音楽業界としての今後の動向を見据えた戦略的ビジネス展開が後ろに控えていることが予測できるだろう。 背景としては、グローバル・メジャーレコード会社3社の中でも業界最大のユニバーサルミュージック・グループが、2019年末に中国のテンセント社が率いる投資グループへ株式の10%を300億ユーロ（約3兆6600億円、約340億ドル）で売却したことが、今回ワーナーミュージックのIPOにも影響したのではないかと推測できる。 ◆音楽ストリーミングや新人育成戦略を見据えての動きか... 今回のワーナーミュージックグループのIPOの動きの背景にあるのは、音楽の消費行動自体の変遷も影響していると考えられる。 昨今では大手メジャーレコード会社の各社においても、音楽ストリーミングでの販売及びプロモーション戦略や、今後の業界を牽引していくメジャーアーティストの発掘育成が主な関心どころだ。つまりは、Apple MusicやSpotifyなどのストリーミングサービスでの音楽消費がメジャーストリーム（主流）となる中で、好んで聴かれるアーティスト像や楽曲の傾向が変わってきており、その流れに合ったアーティストのブランディングや楽曲制作が求められているのだ。 この様な世界的なテクノロジーの流れに音楽制作側がタイムリーに追いついていくためには、自社内でゼロからサービスや開発を手掛けるのでは到底対応することはできず、基本的には買収や企業提携を駆使しながら、新しいアーティストや作品を生み出していくアクションを取らざるを得なくなってくる。このため、世界的なメジャーレコード会社であるワーナーミュージックにおいてもタイムリーに業界のトレンドに追い付いて行くための戦略的なIPOであることは間違いない。 ◆世界における成長戦略とは... さらに、ワーナーミュージックグループが注力している事業領域としては、ストリーミング市場における成長戦略が挙げられる。この成長戦略の方針としては、音楽消費大国である米国と日本における戦略展開は勿論だが、音楽ストリーミングがまだ浸透していない国や地域におけるマーケット獲得戦略に特色があり、グローバル視点に立ったデジタル音楽事業からの収益化をさらに強化することに加え、音楽的なグローバル市場における振興ユーザーの獲得の双方を狙うものとなっている。 日本の音楽市場では、この様な今後成長するであろう世界的な音楽マーケットの獲得を目的とするビジネス展開は少しずつではあるが垣間見れる様になってきたが、同社の様に株式公開からの企業買収を視野に入れているであろうビジネス展開に踏み切れる様な対応が、今後日本の国内マーケットでも起こり得ることが予測できるだろう。 特に、ワーナーミュージックグループの成長戦略として以下の2点が挙げられている。 ・新しいデジタルサービス提供企業との連携によるビジネス革新を推進する ・長期成長を実現させるポートフォリオ企業を強化するための買収実行 これらはインターネット技術の進歩によって、世の中の音楽視聴方法が変わり、音楽としての価値も変わった世の中のトレンドの中で、世界的な大手メジャーレコード会社が模索しているビジネスの考え方を如実に表していると言えるだろう。 --- 運営：Evening Music Records株式会社

音楽活動で月収30万円を安定的に稼ぐことは可能でしょうか。答えは戦略的に正しい方法を取ってアクションすれば、可能です。 本記事では、個人やバンド形式で活動されているアーティストにおいて、インターネットを効果的に活用することで、安定的に月収30万円以上を稼ぐ方法を戦略的に考察していきます。当メディアを運営するEvening Music Records株式会社では、複数名のアーティストのWebプロモーションやブランディング等を通して、世の中に音楽を届けるサポートを提供しており、今回はその一部の情報をノウハウとしてご紹介いたします。 個人制作の楽曲を継続的にリリースしたり、バンドで月に3~4回もライブに出演しているのに上手くファンが増えない...新曲をリリースしたのにリスナーからの良い反応が得られない...と言ったことはありませんでしょうか。もしご自身の中で、この様なケースに該当する場合は、良い楽曲を適切なリスナーに適時にリーチするためのアクションが取れていない可能性があり、同様の活動を続けても鳴かず飛ばずの状態が続くと言えるでしょう。 その原因は、2点あります。 ◆良い楽曲の適切な判断が出来ているかどうか 1点目は、リリースした楽曲やライブ演奏に「リスナーが良い反応を示していない」という事実に気づいているのも関わらず、それを改善するアクションが取れていない為です。これは実際にアーティストの方とお話をさせていただく中でも多いケースなのですが、自分で丹精込めて制作した楽曲なので、「必ず誰かの心に届くはずだ...」という自主擁護的な気持ちが働く事が理由かと思います。しかし、商業的な観点から見ると、ファンの方に楽曲を購入して貰い、ライブに数万円単位のチケット単価と交通費を払って参加いただき、グッズを購入いただくと言った、それ相応の金額のいわば投資をいただく様なものと考える場合、自主擁護的な観点よりも客観的に自分を見てとるべき行動を判断できるアーティストの方が、ファンの方との建設的な関係を築きやすいと言えます。 中には、BIGBANGのG-DRAGONやJustin Bieberなど、1人の生き様や独創的なセンスで聴衆を魅了してしまう類まれなアーティストもいる事も事実ですが、その様なアーティストは1本の動画で魅了できるレベルの技量がある為、メジャーシーンの業界関係者にとっても喉から手が出るほど欲しい人材なので、例外と言える為、本記事の対象からは除きます。そう。彼らは、彼らの自由に生活すれば、それが作品になるのです。 ただ、自分を客観的に見る視点は、どの様なアーティストでも必要になる時が訪れると言え、音楽で安定的な収入を生み出そという点で悩んでいる、これから取り組もうという段階にあるアーティストの方は持っておいて損はない視点かと思います。 この視点を身に付けるには、具体的には以下の様なアクションを取るべきかと思います。例えば、自身の制作楽曲をリリースする前には必ず2~3名のフラットな意見を貰うことを習慣づける、外国人がその曲を聴いた時にノレる楽曲に仕上がっているか、と言ったアクションが挙げられます。つまり、フラットな初見の状態で魅了できるレベルの楽曲であるかどうかを冷静な目線で判断できるかどうかが重要となります。 現代では主流の音楽ストリーミングでは、世界の数千万曲以上にも及ぶ膨大な楽曲をいつでも視聴することができるなど、良い音楽を聴くという行為自体のハードルが圧倒的に下がってきている為、数秒（開始3~5秒）でリスナーは「自分の時間を30~60秒、この曲に費やして良い」と無意識の内に判断する様な環境になってきているかと推察できます。この為、フラットな目線で「この楽曲は良い」とクリアに判断できるレベルの仕上がりが聴いてもらえる楽曲になるには必要なのです。やや脱線しますが、有限の時間の中で、同じ10分を使うのであれば人は楽しく快適に過ごすことができる選択肢を選ぶ為、あなたの楽曲を2~3回リピート再生するのか、気になるYouTuberの動画を見るのか、という選択肢があった場合に選ばれる「楽曲の良さ」が必要なのです。 ◆適切なリスナーに適時にリーチ出来ているかどうか 2点目は、適切なリスナーに適時にリーチできているかどうかです。これはあなたの楽曲を良いと判断し、何度も聴いてもらえるリスナーに適切に出会う機会を持てているかどうかと言い換えることもできます。つまり、ファンとなるための入り口である「知ってもらう」機会をリスナーに提供できているかどうかです。 この解決策となるアクションとしては、王道かつ効果的なアプローチとしてSNSの活用が挙げられます。当たり前ですが、InstagramやTwitterなどが該当します。ただし、その使い方を適切に展開することがカギとなります。 具体的には、マネタイズポイントとなる出口が適切に設定された上で、SNSを活用できているかどうかという事を確認する必要があります。例えば、自身のアーティストサイトをWeb上で作成し、SNSでの情報発信についても最終的にはそのWebサイトへの誘導に繋げるという意識を持ちつつ活動するなどが挙げられます。もちろん、SNSではアーティストとしての日常的なトピックスを発信し、柔らかい話題としてあなたを知ってもらう機会をファンの方に与えるメディアとして活用することは重要です。ただ、より効果的にファンの方との接点を持つという観点では、あなたのライブ情報を閲覧し、チケット購入し、ライブに参加できる機能を持ったWebページのURLリンクを自己紹介欄に貼っておくなどの工夫はあった方が良いでしょう。 このレベルでしたらすでに取り組まれているアーティストの方も多いかと思いますが、もう一歩踏み込むのであれば、ご自身のWebサイトにおけるCVR（Conversion Rate：顧客転換率）を把握する方法が良いかと思います。例えば、あなたのアーティストWebサイトを訪問したリスナーの内、平均4~5回サイトを訪れたタイミングで、ライブのチケット購入率が高まることが分かれば、Google Ads（Google 広告）やFacebook広告でWebプロモーションを展開し、あなたのファン層として適切な年齢や趣向性を持つ潜在的なファン層にあなたというアーティストを知ってもらう機会を適切に設定することが可能となります。 定量的に見ると、例えばあなたのライブチケットを10,000円で販売し、その内5,000円が利益となる場合、上記のWebプロモーションではこのチケット購入者となる方に5,000円以内でリーチし、チケットを購入いただける様にプランニングすれば、ライブイベントで安定的に収益を挙げることが可能となります。また、ここではライブ会場でのグッズ販売などを加味していないので、実際にはグッズ販売収益などの付随的な収益機会も期待できます。 ◆音楽で月収30万円を実現するには... さて、本記事のタイトルでもある「月収30万円」のラインですが、上記で取り上げた方法を適切にアクションしていくことで達成することが可能と言えます。 分かりやすい例として、ライブ収益だけの場合でシミュレーションしてみましょう。規模的には中〜大規模に分類されるライブハウススタジオとなりますが、渋谷 CLUB QUATTRO（収容人数 750名）でライブを開催した場合を考えてみます。下図に想定売上・コスト・利益のシミュレーションを記載しておりますが、チケット販売単価 5,000円で想定した場合において、収容人数 750名のキャパシティを埋めるレベルの魅力を持ったアーティストである前提の試算です。 荒い部分もありますが、シミュレーション結果としては、利益額 約310万円（利益率 約66%）でした。奇譚のない言い方をすると、渋谷 CLUB QUATTROでの750名規模のライブイベントをWebプロモーションなどを駆使して適切に集客し、開催することで1回あたり300万円規模での儲けが発生する想定です。月収 30万円という基準で考えれば、10ヶ月に1回程の頻度でこの様なイベントを開催することで実現できる金額ですので、現実感があるかと思います。 ただ、上記のシミュレーションでは、Webプロモーションにかけるコストなどは織り込んでいないので、渋谷 CLUB QUATTROを満席にするための集客費用は追加的に発生するかも知れませんが、日常的にあなたの楽曲を聴いてくれるファンが1,000〜10,000名規模でいるのであれば、その固定ファン層への告知に加え、Web上で追加的に集客することで十分達成可能な範疇と言えるでしょう。 現在アーティストとして活動中の方においては、本記事を参考にさらに効果的にあなたの楽曲を聴いてもらえる活動にトライしてみてください。 最後に、音楽情報バイラルメディア「EVENING」を運営するEvening Music Records株式会社では、アーティスト活動のコンサルティングサポートを提供しております。お問い合わせはこちらにお願いいたします。（メール問合せ先： info@evening-mashup.com ） --- 運営：Evening Music Records株式会社

◆高まるナイトクラブへの偏見、一部から音楽が理解されない理由とは？ ナイトクラブっていうと、なんだかパリピのための遊び場で...ナンパ目的の人が集まってて....治安が悪くて.....といったような、それらをとても「音楽を楽しむ場所」としてイメージできない人は多くいるであろう。 上述したことも多少は事実であり、平日では比較的にはさほど見られないものの、週末ともなれば多くのパリピが続出し、ナンパ目的で訪れている人も少なくともいるし、治安が多少は悪くなっているケースもある。だが、ナイトクラブはそればかりではないというのが本当のところだ。 ただ上に書いたような、一般的に想起される悪いイメージばかりが募られて、ナイトクラブという存在を自己から遠ざけてしまっている人がとても多く見られる。それはとてももったいないことであると思う。何よりナイトクラブとはそもそも、「音楽を楽しむための場所」なのだから... ◆クラブミュージックの世間的な浸透、原点はナイトクラブにあり！ ナイトクラブは一番盛況を見せるのが深夜ということもあって、お酒も入って多くの人がテンションが上がっていることから何かとガヤガヤしている。ナイトクラブで流れる音楽も今主流のEDMだったりヒップホップだったり、ダンスミュージックといったものが基本的には流れている。そういった音楽を普段耳にするのはやはりナイトクラブであり、アンダーグラウンドな印象がある音楽ジャンルである。 しかし最近では、昨年のSUMMER SONICにも出演したThe ChainsmokersやZEDDのようなアーティストは今や世界的DJであり、クラブミュージックのアーティストである。そんな彼らは日本でも大きい会場で来日公演を果たしたし、サマソニでもメインステージで何万人という人を魅了した。クラブミュージック自体は実はもうアンダーグラウンドなものではない、実にメジャーな音楽ジャンルとなっているのだ。 そういった今やメジャーとなったクラブミュージックの原点がまさにナイトクラブであり、実際にフロアに赴けば大迫力のサウンドを楽しめる。どうか妙なバイアスに囚われて遠慮してばかりでなく、ふらっとカジュアルな気持ちでナイトクラブに足を運んで見てほしい。 --- 運営：Evening Music Records株式会社

◆4月からライブハウスは禁煙になる！？東京都新条例がもたらす影響 東京オリンピックを控えた2020年、それに向けて日本は様々な取り組みを行なっていることを、日々のニュースで見かけることは多いであろう。 本記事で取り上げる東京における新条例は、実は我々音楽好きにとって他人事ではないのだ。それは2020年4月1日から適用される、受動喫煙による健康への悪影響を未然に防止するため、改正健康増進法＆東京都受動喫煙防止条例である。いわゆるタバコに関する条例だ。 タバコの悪影響については長年議論されてきており、筆者の世代では小・中学生の時には学校の授業でタバコの危険性について学ぶ機会があったほどである。そういったタバコの悪影響を可能なかぎり防ぐことを意図した、今回の条例の適用である。 この条例は多数の人が利用する全ての場所において適用されるものであり、飲食店やアミューズメント施設など、そしてもちろんライブハウスにも適用されるのだ。ライブハウスといえばタバコが連想されるほど、音楽好きやバンドマンの喫煙率も高く、ライブハウスで喫煙ができるのは今まで当たり前のことであり、それを疑ったこともないという人がほとんどであろう。 ◆条例適用によるライブハウスへの影響とは？ この条例が適用されることによる、ライブハウスへの影響とはなんであろうか？ まず良い影響について考えるとすれば、現在の喫煙者と非喫煙者の割合からざっくり見ても、非喫煙者の方が圧倒的に多いことから、より多くの人が心地よく快適に過ごせる空間を作れるであろうということだ。イベントによっては子連れの家族客だったり、カップルだったりと、これまでなかったお客さんの層が生まれる可能性がある。非喫煙者の総人口的に見てライブハウスが禁煙になることのメリットはあるであろう。 音楽が好きでライブにも足を運びたいけど、タバコが嫌でライブハウスに行けなかったという人にとって、この条例の適用は朗報であり、これがきっかけとなって結果的にライブハウスに行く人が増えたのであれば音楽業界全体にとっても素晴らしいことであると考える。 今回の条例適用に関しては賛否両論があると思うが、筆者自身はライブハウスがこれからも存在し続けて行くことを考えれば、形を変えつつ適応して行くことも必要なのではないかと、まさに今そのタイミングなのではないかというように考える。 --- 運営：Evening Music Records株式会社