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止まらない新型コロナの感染、しかし重症者の数は少なく。ライブハウスなどイベントの制限はこのままダラダラ続くのか…?
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止まらない新型コロナの感染、しかし重症者の数は少なく。ライブハウスなどイベントの制限はこのままダラダラ続くのか…?

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2020年2月ごろから新型コロナの感染が日本で始まって、8月下旬に差し掛かった今日でもその感染は収まっていない。 今年開催予定であった東京オリンピックの開催も来年に延期が決定、夏の風物詩である花火大会や夏祭りなども軒並み中止が相次いでいる。 さらに音楽好きにとって悲しいのが、夏フェスの開催中止である。数ある夏フェスの中ではSUPER SONICが最近までは開催に関して踏ん張り続けていたが、あえなく開催を延期することとなった。 フジロックも今年度は開催を断念、現在はオンラインフジロックとして過去のライブ映像をYoutubeにて配信することで、代替としてのフジロックを開催している。 なんとも寂しい夏になってしまったわけだが、やはり気になるのは今後である。 正直なところ、新型コロナに対する危機意識というものは自粛期間に比べればゆるいものとなっているのではないか。そもそも現実とてして、重症者の数は大変少ないのである。 万が一感染したとしても、症状は風邪程度であるのならば危機意識が揺らぐのも当然のこと。外出をする機会も増えており、Go To キャンペーンという政府主導の政策も市民に向けて行われている。 もはや外出を推奨されているような昨今の状況にあっては、まさにウィズコロナというフェーズに入っている。 そうなれば、気になるのがライブハウスなどで行われるイベントに関する制限についてである。 ◆ イベントの開催に関する規制緩和はいつから、曖昧にされたままの状況... 特に、新型コロナによる煽りを受けているのがライブハウスやナイトクラブなどの施設である。 今でこそ少しずつ営業を開始しているものの、入場者数の制限を設けるなど変わらず厳しい状況は続いている。 今日までの段階では、一体いつからイベント開催の制限が緩和されるのかは不明瞭であり、まさに先の見えない状況が続いている。かといって、勝手な判断でコロナ以前のような形で営業を開始したのならば、世間からのパッシングを受けるのも目に見えている。 ライブハウスなどの施設は、今かなり弱い立場にあることは間違い無いだろう。もちろんそういった施設自体が感染のリスクを高くもっているのは疑いの余地がなく、今後もしばらくは徹底した対策が求められるだろう。 ともなれば、ライブハウスにとってはこれからが正念場とも言える。自粛期間においては、突然の緊急事態であったことから多方面からの支援が得られていた。だがそういった支援ももちろん、永続的に得られるわけでは無い。 経営が苦しくなってくるのはこれからであろう、これからも倒産を余儀無くされる施設は増えてくることが予測される。 新型コロナによる被害は、思ったよりも長続きするものとなってしまった。 -- メディア運営:Evening Music Records株式会社
2020年の音楽フェス市場は大打撃。持ち直しはいつ?疲弊した音楽業界を救うオンラインライブ配信の可能性。
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2020年の音楽フェス市場は大打撃。持ち直しはいつ?疲弊した音楽業界を救うオンラインライブ配信の可能性。

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2020年度は新型コロナウイルスの年となってしまった。 世界的蔓延はもちろん日本においても大影響をもたらし、今年開催予定であった東京オリンピックも延期が決定している。 本当なら今頃はオリンピックの開催期間で盛り上がっていたはずなのだが、自粛も相次ぎなんとも寂しい夏となってしまっている。 夏の楽しみというものは多い、特にイベントごとでは花火大会や祭りなど、夏の甲子園で開催される高校野球の全国大会も中止となっている。 そして夏の楽しみなイベントとして、欠かせないのが音楽フェスである。 何万人という規模で人が集まるイベントである音楽フェスは、もちろん中止の対象とならざるを得ない。 近年ではブームと言えるほど日本では夏フェスを中心に、音楽フェスが市場として盛り上がっていた。 しかし今年の音楽フェスは軒並み中止。ここ数年では年間300億円もの興行収入があった音楽イベント市場だが、2020年度はからっきしである。 今年一年、我慢の年となるのはしょうがないことであるが、心配なのは今後である... ※ 参考URL: https://www.traicy.com/posts/20200803177381/ ▼ 音楽フェス市場は立ち直れる? 来年の開催が勝負か 確実に、現在の音楽フェス市場は疲弊している。 近年の音楽フェスブームを受けて、貴重な収益源となっていたコンテンツが全て見込めなくなってしまったことの代償は大きい。 特に最近では、世界的にサブスクリプションサービスの普及もあって、音源での収益化はこれまでほどは見込めない状況にある。音楽業界には今、ビジネスモデルの転換期が訪れているのだ。 そんな中で日本に訪れたフェスブーム。これはまさに願っても無いチャンスであり、大きなビジネスチャンスであった。 改めて、新型コロナのダメージは多大であると言わざるを得ない。 その中で、サザンオールスターズが横浜アリーナでの無観客配信ライブを興行的に成功させたのは、新たな光が差したとも言えよう。 新型コロナによってダメージは受けたが、それがきっかけで新しい市場が生まれた。 ネガティブな面の中から、ポジティブなポイントを見出せたのはまさに音楽業界、アーティストの気持ちが垣間見える出来事であろう。 -- メディア運営:Evening Music Records株式会社
著しく盛んな日韓の文化交流、たいして外交関係は最悪… 文化交流は外交関係に影響を与えるのか
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著しく盛んな日韓の文化交流、たいして外交関係は最悪… 文化交流は外交関係に影響を与えるのか

日本と韓国の二国は、いろんな面で関わりが深く、単純には言い切れない関係を築いてきている。 まずは二国間の外交関係、これに関しては最悪の状況とも言えるだろう。第二次大戦中から日本は朝鮮半島を植民地支配、それに伴った慰安婦問題をめぐる歴史認識の相違などを巡って長い間対立が続いている。そういったものを契機として、今日までではどうも二国間の関係はうまくいっていない。 それとは別のものとして、日韓の文化交流は大変盛んである。 BTSの地上波番組出演や、TWICEの紅白歌合戦出場など、韓国の音楽アーティストは日本においても大人気を誇っている。音楽以外でも、映像作品で言えば特に最近は「愛の不時着」「梨泰院クラス」などが大ヒットを記録している。 こういった日韓の文化交流は今に始まったことではなく、今や10年以上も前になる「冬のソナタ」など時代を彩った作品も生まれている。日本初のアーティストも韓国進出を果たしており、ONE OK ROCKやRADWIMPSなどはアジアツアーとして韓国でも公演を行っている。韓国に対する嫌悪など、世論調査では高まりが見えつつもあるが、決して国全体がそうというわけではない。 この文化交流と外交関係のジレンマは、今後の二国関係にどういった影響をもたらすであろうか...? ◆ 文化交流は日韓関係のつなぎ目?仮に文化交流さえ途絶え時、日韓はどうなる... 思うに、現在の日韓の文化交流は外交関係のつなぎ目としての役割を果たしているのではないか。 仮にこれまで日韓の文化交流がなかったとしたら、互いの国同士の嫌悪感というのはもっと世論全体として高まっていたのではないだろうか。しかし幸いしたのか、日韓の間では若者を中心とした文化交流が盛んなこともあって、世論的な面ではなんとか二国間の連携をつなぎとめている印象だ。 特に戦争を知る世代、日本で言えば戦時中に幼少期を過ごした団塊世代などは韓国に対して、良い感情を持っていない人が多いかもしれない。だが、今の若い世代がやがて高齢層になった時、もしかしたら今よりもっと二国の関係は良いものとなっているのかもしれない。だが、これはあくまで市民社会の視点に基づいた予測であり、それでいて根拠がない。これまで見たように、政治と文化交流の間では全くの相関性がない。 だが市民レベルで見たときに、日本から韓国を、韓国から日本を見たときの感情はこの先変わっていく可能性はある。 -- メディア運営:Evening Music Records株式会社
一体どうなる?CDやレコードなど、これからのフィジカル音源のあり方。音楽は形をもたないものとなるのか…
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一体どうなる?CDやレコードなど、これからのフィジカル音源のあり方。音楽は形をもたないものとなるのか…

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今の時代は、完全にサブスクリプションサービスの普及が進んでいる。 音楽におけるサブスクリプションサービス(略称:サブスク)は Apple MusicやSpotifyなどに代表される、月額定額制で音楽が聴き放題というサービスである。これまでよりはるかに安価で、あらゆる音楽が聴き放題になったのだ。画期的な時代の到来である、全世界の人にとって音楽は圧倒的に身近な存在となった。 サブスクの到来以降、音楽は実質全てデバイスの中に収容されているようなものなので、CDやレコードなどのフィジカル音源を所有する必要性がない。これはまさに新たな時代の到来を意味するだろう。わざわざ高い価格でCDを買っても、利用しているサブスクリプションサービスで同じ音楽が聴けてしまうのなら、もはやCDを所有している意味などない。そういった結論にも至る。 特に日本においては、未だサブスクリプションサービスに自らの音源を公開しないアーティストも多くいる。だがこれからの流れを考えて、サブスクリプションサービスはメインのものとなるだろう。今よりもっと多くの人が、サブスクリプションサービスで音楽を聴くようになることが予測される。そうなると、これからCDなどのフィジカル音源は無くなってしまうのだろうか? 次世代にとって、CDはもはや時代の産物、過去のものとなるのか、それともこれからもマーケットに存在し続けるのか... ◆ 近年で再びレコードのブーム到来?フィジカル音源にこだわる層も... 近年で、再びレコード音源の人気は高まっているように思える。 もちろん、メインストリームでみなさんが利用しているものとは言い難いが、少なくともレコードを利用し続ける人はまだまだいる。  まずレコードの魅力として、形としての存在があるからこそ、コレクションとしての意義を持つ点がある。レコード盤のサイズは大きく、それに伴ってパッケージの写真も大きく印刷されるために、インテリアの要素を持つ。例えばレコードを音源として利用しなくても、それを部屋に飾っているだけでオシャレさが増し、別の面での役割を果たすことができる。 また何と言っても、音源の精巧さであろう。今のサブスクリプションサービスももちろん音源の精巧さは高まっており、かなり良い音で聴けるようになっている。だがレコードの持つ良さは、レコード音源を聴くことでしか再現できないものがある。レコードならではの、味わい深さ、濃厚さというものがある。そういった、本来の音楽を深く楽しみたい人にとっては、やはりフィジカル音源は重要なものとなるだろう。 CDにしても同じで、上質なサウンドデバイスを通して聴けば、それはやはり上質な音空間を楽しむことができる。勝ち負けとかではなく、フィジカル音源はフィジカル音源ならではの魅力があって、それが他のものに取って代わることはない。それを必要とする人がいる限り、なくなることはないだろう。 実際に、HMVやタワーレコードなどといった専門店の存在があり、熱狂的なファンも多く存在する。まだまだフィジカル音源は衰退などしていない。それどころか、進化の余地だってあるのだ。 -- メディア運営:Evening Music Records株式会社
白熱の2020年アメリカ大統領選挙!?トランプ、バイデン、Kanye WestやChance The Rapperなど異質なアクターが多数?
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白熱の2020年アメリカ大統領選挙!?トランプ、バイデン、Kanye WestやChance The Rapperなど異質なアクターが多数?

いろんな意味で注目を集めている2020年アメリカ大統領選挙。 最近では筆者も、Kanye Westがアメリカ大統領選挙へ出馬する一連の流れに大変関心を寄せている。2020年のアメリカ大統領選挙は、かなり異質なアクターが登場してくるのだ。 まず何と言っても、主役は現大統領のトランプ氏であろう。対して、有力候補である民主党のバイデン氏。これまでもこの先も、今年の大統領選挙はこの二人の一騎打ちになることが予想されている。 ただそう簡単には終わらないのだろうか。タイトルでも述べたように、今年の大統領選挙に関するアクターとして、ヒップホップアーティストの台頭が見られるのだ。 冒頭で述べたKanye Westは今のところ大統領選挙には出馬するとかしないとか、今で不明瞭な段階ではあるものの、選挙演説ではかなりエモーショナルな発言を繰り返していたりと、実は面白いのではないかと思わせるような存在となっている。 さらにはヒップホップアーティスト・Lil Uzi Vertもなんと大統領選挙に出馬するとの発表をしているのだ。彼は自身のTwitterで、もう今のアメリカにはうんざりだ、自分がなんとかするしかないというニュアンスの発言をしている。それで本当に大統領選挙に出馬するのならば、なんとも行動力に優れた人物である。 さらには、Chance The Rapper。彼こそは選挙への出馬の意思は表明していないものの、先輩であるKanye Westを支持するとの声明を発表しており、これがまた賛否両論となっている。 一体、2020年のアメリカ大統領選挙はどうなってしまうのか? ◆ トランプ氏再選が有力!? バイデン氏に加えて、ヒップホップ勢はダークホースとなり得るのか? 現段階の状況として、トランプ氏の再選は十分にあり得る。 確かに政府内での支持率を見ても、民主党からのトランプ支持率は一割程度だが、トランプ氏擁する共和党内からの支持率は九割を超える数字となっている。極端な数字ではあるが、強固な支持をバックに持っているの事実である。 強硬な外交姿勢も彼の魅力の一つであるのは事実だ。トランプ氏は大統領就任以降から「アメリカ・ファースト」を掲げ、他国の状況は意に介さない政策を行ってきた。TPPの離脱やパリ協定の離脱、さらにはヨーロッパ諸国や日本に対して、アメリカからの軍事費支援の削減を言及したりと、強硬姿勢である。 そういった姿勢は、アメリカ内では評価されている率が高い。独立戦争を経て以降の、建国当初からのアメリカの理念は「孤立主義」である。そういった元来の姿勢に基づいたやり方を、トランプ氏は行っている。 最も、トランプ氏は大統領に就任するまでに政治経験がない。バラエティ番組への出演などでは目立ってきた、いわゆるお茶の間に浸透する存在ではあったものの、あくまで政治に対しては素人であった。そんな人物が、今のようにやれているのは多くの人にとっても以外であっただろう。トランプ氏は少なくとも、実績で評価を集めつつある。 そこで今回のKanye Westのような、トランプ氏と同じような政治の素人が改めて抜擢されるとは少し想像しづらい。 どれほどの存在感を発揮してくるのか、ヒップホップアーティスト勢の潜在能力はある意味未知数だが、今回のアメリカ大統領選挙は一味違うことは間違いない。 -- メディア運営:Evening Music Records株式会社
世界で大ヒット!若者を中心に支持を集めるTikTok。実は安全保障上の問題に発展する可能性も…?
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世界で大ヒット!若者を中心に支持を集めるTikTok。実は安全保障上の問題に発展する可能性も…?

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世界中で今、大ヒットを記録しているTikTok(ティックトック)。 今や主要なSNSの一つとして、日本でも大ヒットしている。特に世界に共通して言えることは、若者に大変人気があるということである。 日本で言えば、瑛人の「香水」などが最近では例としてあげられるが、TikTokで”バズった”音楽がメインストリームでもヒットする。といったケースもある つまりTikTokは今や、最新のトレンドを発信する一つのプラットフォームとなっているのだ。 手軽に使えるSNSというツールであること、上から下への巣ワイプで次々と動画によっての情報を得られるという面白さは、まさに世界に通ずるヒットコンテンツとなっている。 TikTokを運営する会社・バイトダンスは中国の会社だが、アメリカにも法人拠点を持っている。 そんな、中国を飛び越えて世界で利用されるTikTokだが、実はそれが今一つの懸念点を抱えているのだ.....。 ◆ もはやエンタメコンテンツの範疇には治らない、世界を取り巻く安全保障の問題にまで言及...? 実はTikTokというのは、全世界どの国においても利用できるものではないのだ。 例えば、インドにおいてはTikTokの利用はできないようになっているようだ。一体それはなぜか? それは、TikTokが世界の情報スパイとなり得る危険性を秘めているとの議論が上がっているからである。 最近の例を見ても、中国の会社・ファーウェイの機器は、中国共産党と連携しており、ユーザーの情報が共産党に流れ出ているのではないかというニュースが報じられたことがある。 これを受けてアメリカ政府は、ファーウェイへの部品提供など輸出を禁止した。いわゆるアメリカと中国の新・冷戦状態である。 テクノロジーを介在した新冷戦の状況は、このファーウェイの事態と同時に、TikTokへの問題にも波及している。 TikTokを運営する会社の本元は、先ほど記述したように中国にある。バイトダンスも同じように、中国共産党との連携があるのではないかと疑いがかけられているのだ。 ファーウェイの世界シェアは増大しているのと同様に、TikTokも世界中にユーザーを抱えるビッグコンテンツである。 日本において影響があることはないかもしれないが、特に対立状況にあるアメリカと中国の行方は、TikTokを巡っても左右されそうな予感である。 -- メディア運営:Evening Music Records株式会社
再度、増加する新型コロナ感染者数。音楽業界の今後は… また自粛をするべきなのか?もはや開き直るべきなのか?
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再度、増加する新型コロナ感染者数。音楽業界の今後は… また自粛をするべきなのか?もはや開き直るべきなのか?

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最近ではまた、新型コロナウイルスの感染者が増加してきている。 PCR検査の対象もより広められたために、検査数の増加に応じて感染者の数も増えているという事実はあるものの、やはり観戦が収まっていないのは事実である。 確かに多くの感染者は、無症状のまま快復し、特に入院をしなくても症状に苦しむことなくいられるというのも事実である。となれば、コロナウイルスは風邪みたいなものと言う議論が出てくるのも頷ける。 もっとも、日本においては毎年寒い時期にはインフルエンザが流行る。だが決してインフルエンザが流行したからといって、日本全体が自粛ムードになったり、イベントが延期・中止になるといったことはない。 もちろん、新型コロナウイルスは毎年流行るインフルエンザとは違う。世界の歴史に残るほどのパンデミック現象をもたらしており、東京オリンピックの2020年開催も断念された。 ブラジルなど、まだまだ多大な感染者を出している国もあることから被害は甚大なものがある。国によっても対策法が異なってくる今回の、コロナ騒動にあって、日本は今後どうするべきだろうか? 極端な話、感染者が0になるまで収束を目指すのだろうか? そうすれば、ライブなどのイベント業界はいつまで耐えれば良いのだろう。 小規模のライブハウスだって、いつまで持ちこたえれるかはわからない。 ▼ ”夜の街”問題。ホストクラブやライブハウス、居酒屋など、それぞれは別のくくりなのか? 特に新型コロナの感染経路として、”夜の街”が問題となっている。 ホストクラブやキャバクラにおいては、集団感染の例も見られかなり問題視されている。ナイトクラブやライブハウスも同様の扱いを受けており、政府からはガイドラインが提出され、入念な対策を行うことが要請されている。 だが一方、居酒屋などにおいてはライブハウスほどの対策は要求されていないのではないか? 今や多くの居酒屋では客の出入りもこれまで通りのようになっており、もちろん卓上での会話ではマスクの着用もフェイスシールドの着用もない。密空間で、かなり感染の危険性も高い。 だが不思議にも、居酒屋とライブハウスなどの施設とは別の扱いをされている。 どちらも感染の危険性としては高く、入念な対策が必要なことは間違いないのに、こういった扱いで差を受けるのはなぜだろうか? ホストクラブやライブハウスで感染者が出なければ、コロナが落ち着くわけではないのだ。まだまだライブハウスなどの施設は限定的な形での営業をしいられ、自粛ムードにもある。 -- 運営:Evening Music Records株式会社
LINE MUSIC、Apple Musicなど…これからの音楽ビジネス参戦権は誰にでもある!? 音楽業界という枠組みの破壊、今後の行方は…
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LINE MUSIC、Apple Musicなど…これからの音楽ビジネス参戦権は誰にでもある!? 音楽業界という枠組みの破壊、今後の行方は…

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音楽を聴くにあたたって、今の世界では、サブスクリプションサービスが主流となっている。 いわゆるサブスクというものは、月額制で料金を払うことによって、ユーザーはあらゆる音楽を聴き放題になるというものである。このサブスクの普及は画期的であり、世界中であっという間に広まった。 それもそうである。これまではCD一枚に少なくとも1,000円は払う必要があり、そのCDで聴けるのは2~3曲程度。フルアルバムともなれば3,000円程度のものになる。そういったものを購入して、音楽を聴くという過程がスタンダードになってはいたものの、サブスクにおいては月額1,000円以下である。それでいて聴けるのは2~3曲ではない。何千万曲にもわたる。 それほどのサービスが存在するならば、利用する他に選択肢はない。 サブスクリプションサービスの世界的普及は、市民にとって音楽をより身近なものにさせたという意義があるだろう。 反面、サブスクの普及によって業界全体の成り立ちも大きく変わってしまった。これまでの音楽業界とはまるで様相を異にした、新しいビジネスの世界がこれから構築されていくだろう。 一体、今後音楽ビジネスはどうなるのだろうか...? ▼ 音楽事業専門外の企業の参入、今や音楽業界はその閉鎖性を捨て、開放しきっている? サブスクリプションサービスといえば、Apple MusicやSpotify、そして日本やアジア権においてはLINE MUSICなども主流なものとなっている。 特に、Apple Musicを提供するApple社、LINE MUSICを提供するLINE社などは、いわば音楽業界の会社ではない。Appleは世界的ツールであるiphoneをプロデュースした、世界的IT会社であるし、LINEはアジア圏を席巻するコミュニケーションツールを提供している会社である。 しかしそういった会社たちが今、音楽ビジネスに参戦し、主流的存在を勝ち取っているのだ。 音楽を聴くことにおいて、レコードやCDが主流であった時代は、いわゆるレコード会社の存在が最も大きなものとしてあった。フィジカル音源の物流にはレコード会社の息がかかっており、音楽ビジネスにおける稼ぎ頭でもあった。 しかし、今や音楽ビジネスにおいての障壁は撤去され、閉鎖性を完全に捨てたオープンなものとなっている。極端な話、レコード会社の存在がなくても音楽は聴けるようになっている。 これは業界全体の大きな変革と言って良いだろう。加えて、この事は今後も音楽ビジネスにおいて、参戦権は誰にでもあることを意味する。 音楽ビジネスはまさに今が転換期、音楽の聴き方の変化という点で業界にも構造の変化が起きた。今後もこういった変化が訪れる可能性は高く、同時に安易に予想をすることもできない。 だがここから数年、今よりもっと音楽ビジネスの世界はこれまでに想定し得ないものとなっていくであろう。 -- 運営:Evening Music Records株式会社
新型コロナ禍で文化支援へ積極的に踏み切ったドイツ政府。他国、そして日本政府との差は一体どこで?
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新型コロナ禍で文化支援へ積極的に踏み切ったドイツ政府。他国、そして日本政府との差は一体どこで?

新型コロナウイルスの影響で、世界各国の芸術分野は大打撃を受けている。 どの国においても、大規模なイベントを開催できないことはもちろん、それまでに予定されていたイベント・フェス等の開催は見送り。アーティストの新譜のリリースもスケジュールを先送り、などと多方面で活動を制限されている。 その中でも、特にライブハウスやライブホール等の施設の打撃は大きい。維持費、家賃もそれぞれ相当なものがあり、イベントを営業できない限りは収益を見込むことができない。コロナ禍ではもっともダメージを受けた業種といっても良いであろう。 そういった状況の中で、世界の国の中でもっとも文化支援を行なったのはドイツであろう。6/5時点で文化支援金を1200億円追加するというニュースが報じられているが、それまでにも文化支援は行なっていた。全てを総括すると相当な金額になるであろう。 メルケル政権は、芸術分野をもはや娯楽でない、生活に欠かせない分野であると捉えている。人々は、生活において全ての芸術と断ち切ることはできない。音楽を聴かない、絵を見ない、映画を見ない、本を読まないということは不可能であると考えているのだ。 それにしてもこの支援金は相当なものがある、なぜ日本政府はこのような支援を行うことができないのだろうか?それは財政状況に加えて、芸術分野に関する認識にやはり影響がありそうである。 ▼ まさしく芸術分野は”不要不急”!? 人命に関わる状況で、やはり芸術分野は優先順位で劣る。 極端な話、政府が国債をどんどん刷って、全て支援金に当てるということもできなくはない。 だがそれは将来、日本の、そして国民の借金であり負担となるために慎重にならざるを得ない。休業要請に伴って持続化給付金の支給や、貸与型の支援金など、どうしても限られた形での支援という形となってしまう。 そして、やはりコロナウイルスは人命に関わる問題であるということから。最優先はやはり医療分野、ワクチンの開発・導入といった方向になる。どうしても、芸術分野の優先順位は劣ってしまいがちである。 それはしょうがないといえばしょうがないものかもしれない。芸術分野が完全に廃れてしまえば、経済の一つのサイクルは混乱に陥ってしまうし、政府にとっても財政で逼迫を受けることにもなってしまう。芸術分野は”不要不急”のようで、そうではないのだ。 もちろん、ライブハウスの存在というのは世論的にもなかなか理解され難い部分もある。ライブハウスで遊ぶ人というのは全体ではほんの一部であるし、いったことのない人の方が圧倒的に多い。世論的にもライブハウスをはじめとした、芸術分野には関心が薄いものである。 そういった中で、より窮地に立たされている芸術分野だが、決して政府は見放してはいけない。安倍首相がSNSで自ら、星野源の「うちで踊ろう」とコラボしたように、どこかしらで芸術とは切り離せないものとなっている。 できるだけ多くの人が助けを受けられる、そういった希望を多くの人は求めている。 -- 運営:Evening Music Records株式会社
今やCDは時代遅れ!?サブスクリプションサービスの完全普及。斜陽産業とも言われる音楽業界のこれからとは?
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今やCDは時代遅れ!?サブスクリプションサービスの完全普及。斜陽産業とも言われる音楽業界のこれからとは?

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Apple Music、Spotify。 これら、いわゆるサブスクリプションサービスの世界的普及によって、音楽は月額制で聴くものというスタンダードが定着する昨今である。 これが数年前までは、特に日本では、音楽はCDで聴くというのがスタンダードであった。タワーレコードやHMVなどのショップに行って、CDを買う。及びはTSUTAYAに行ってCDをレンタルするというのが当たり前で、なんら不思議なことではなかったのだ。 今ではどうだろうか、”わざわざ”CDを買うという行為は逆に珍しいものとなっている。それはそうであろう。サブスクリプションサービスで月額500円ほどであらゆる音楽が聴き放題なのに対し、数曲入って1,000円以上するCDを買うのは、もはや馬鹿馬鹿しいとも思えるかもしれない。 今はまだ日本ではかろうじて本が売れているが、今から10年後や20年後にはもう、全くCDとは過去のものとなっている可能性がある。 この流れは、音楽業界にとってはダメージである。何しろ、今までCDの売り上げで稼げていたお金が、サブスクリプションサービスの普及によって稼げなくなってしまったのだ。これはつまり、CDという市場も縮小していることを意味する。 CDが主流だった時代、レコード会社はその市場において欠かせない存在となっていた。しかし今や、徐々にCDは必要とされなくなってきたことから、レコード会社の存在意義というものも問われている。 そして何しろ、今の音楽ビジネスに参入しているのは、音楽業界の会社だけではないのだ。どういうことか? 例えば、サブスクリプションサービスにおいて、Apple Musicを展開するApple社はご存知の通り、音楽の会社ではない。日本ではLINE MUSICなども普及しているが、LINEもコミュニケーションツールで代表的な会社であるが、音楽の会社ではない。 まさに今、世界の音楽ビジネスマーケットはカオスな状況になっているのだ。今までの音楽業界内だけで成り立っていた構造は一変し、今までにはなかったライバルまでもが出現している。 この状況の中で、今後は一体どうなってしまうのだろうか? ▼ これまでの音楽業界のノウハウ、実績はやはり大きい?新参者にマーケットの主役は譲らせない。 確かに、音楽の聴き方の世界的変化の影響もあって、それに関連した音楽のマーケットは変化している。 音楽ビジネス経験のない企業の参戦など、今までには想定できなかったライバルの出現も実現している。まさに、入り乱れ状態である。 だが、音楽エンタメ領域の中で、イベント企画・制作、宣伝・広報という分野は、さすがに新参企業にはそのノウハウがない。 対して、日本で言えばロッキング・オン、クリエイティブマン、ソニーミュージック、エイベックスに代表される企業は、そういった事業に関するノウハウと実績は豊富である。 それは、とても新参企業には真似できるものではない。 実際に、ライブエンタメの市場というものは今、拡大しているのである。(下図参照) 世界的に、多くの音楽にアプローチしやすくなったことから、多くのリスナーは実体験への価値を見出しているのである。 まさにこれからの、"コト消費”の時代において、ライブ市場は今後もっと増大していくとも考えられる。 先日のサザンオールスターズの横浜アリーナ・無観客配信ライブの成功のように、新しい形のマーケットも見出されつつある。例えば実際に、お客さんを入れたライブ会場の中で、配信用のカメラを一席に設けることで、会場のキャパ以上の動員を実質的に見込めるわけである。 中には、ライブは好きでも、理想は家でゆっくり見たいという人や、子育てなど家庭の事情で会場に足を運ぶことができないという人もいるであろう。そういった今までもあったニーズに、やっと応えることができるようになったのである。 これは紛れもなく、音楽業界にとっても光が差し込んだとも言える状況である。 このように、全体としてみれば音楽産業はまだまだ衰退しきってなどいない。むしろ今の転換期を経て、もっと拡大していく可能性だってある。 そして何より、音楽産業には熱狂的な顧客、つまりリスナーがいる。そういった存在がある限り、全く音楽産業が廃れ切るということはないであろう。 -- 運営:Evening Music Records株式会社
ワーナーミュージックグループが米国証券取引委員会(SEC)へ新規株式公開の登録声明を提出…ビジネスパートナーとしてのレコード会社への方針へ
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ワーナーミュージックグループが米国証券取引委員会(SEC)へ新規株式公開の登録声明を提出…ビジネスパートナーとしてのレコード会社への方針へ

Warner Music Group Corp.は、2020年2月6日に新規株式公開(IPO)の登録声明を提出した。 Warner Music Groupは、米国証券取引委員会(以下、SEC)に対して登録声明を提出し、新規株式公開(IPO)の準備を進めている。発行株式数や公開価格は未定とのことだが、グローバルレベルでの音楽業界における大きな経済ニュースと言えるトピックスだ。 ワーナーミュージックグループは、世界的なビッグアーティストを多数抱えるグローバルメジャーレコード会社であり、エド・シーランやブルーノ・マーズ等、ビッグアーティストと契約を交わしている。その様なグローバルメジャーレコード会社の新規株式公開(IPO)であるため、音楽業界としての今後の動向を見据えた戦略的ビジネス展開が後ろに控えていることが予測できるだろう。 背景としては、グローバル・メジャーレコード会社3社の中でも業界最大のユニバーサルミュージック・グループが、2019年末に中国のテンセント社が率いる投資グループへ株式の10%を300億ユーロ(約3兆6600億円、約340億ドル)で売却したことが、今回ワーナーミュージックのIPOにも影響したのではないかと推測できる。 ◆音楽ストリーミングや新人育成戦略を見据えての動きか... 今回のワーナーミュージックグループのIPOの動きの背景にあるのは、音楽の消費行動自体の変遷も影響していると考えられる。 昨今では大手メジャーレコード会社の各社においても、音楽ストリーミングでの販売及びプロモーション戦略や、今後の業界を牽引していくメジャーアーティストの発掘育成が主な関心どころだ。つまりは、Apple MusicやSpotifyなどのストリーミングサービスでの音楽消費がメジャーストリーム(主流)となる中で、好んで聴かれるアーティスト像や楽曲の傾向が変わってきており、その流れに合ったアーティストのブランディングや楽曲制作が求められているのだ。 この様な世界的なテクノロジーの流れに音楽制作側がタイムリーに追いついていくためには、自社内でゼロからサービスや開発を手掛けるのでは到底対応することはできず、基本的には買収や企業提携を駆使しながら、新しいアーティストや作品を生み出していくアクションを取らざるを得なくなってくる。このため、世界的なメジャーレコード会社であるワーナーミュージックにおいてもタイムリーに業界のトレンドに追い付いて行くための戦略的なIPOであることは間違いない。 ◆世界における成長戦略とは... さらに、ワーナーミュージックグループが注力している事業領域としては、ストリーミング市場における成長戦略が挙げられる。この成長戦略の方針としては、音楽消費大国である米国と日本における戦略展開は勿論だが、音楽ストリーミングがまだ浸透していない国や地域におけるマーケット獲得戦略に特色があり、グローバル視点に立ったデジタル音楽事業からの収益化をさらに強化することに加え、音楽的なグローバル市場における振興ユーザーの獲得の双方を狙うものとなっている。 日本の音楽市場では、この様な今後成長するであろう世界的な音楽マーケットの獲得を目的とするビジネス展開は少しずつではあるが垣間見れる様になってきたが、同社の様に株式公開からの企業買収を視野に入れているであろうビジネス展開に踏み切れる様な対応が、今後日本の国内マーケットでも起こり得ることが予測できるだろう。 特に、ワーナーミュージックグループの成長戦略として以下の2点が挙げられている。 ・新しいデジタルサービス提供企業との連携によるビジネス革新を推進する ・長期成長を実現させるポートフォリオ企業を強化するための買収実行 これらはインターネット技術の進歩によって、世の中の音楽視聴方法が変わり、音楽としての価値も変わった世の中のトレンドの中で、世界的な大手メジャーレコード会社が模索しているビジネスの考え方を如実に表していると言えるだろう。 --- 運営:Evening Music Records株式会社
YouTubeで月収10万円を稼ぐ方法とは…レコード会社の視点から見る個人でもできる収益化の方法とは
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YouTubeで月収10万円を稼ぐ方法とは…レコード会社の視点から見る個人でもできる収益化の方法とは

YouTubeの動画広告収入を最大化するための方法として、いくつかのパターンや手法が挙げられますが、今回は登録者数を爆発的に増やし、月収10万円を効果的に稼ぐ実践的な方法をお届けします。 まず、YouTubeによる収益化の基準ですが、2020年2月時点のYouTubeの収益化の基準としては、チャンネル登録者数 1,000名以上、年間再生時間 4,000時間以上が基準(YouTubeパートナーシッププログラム概要)として設定されており、芸能人でもない場合、このハードルを達成するのは意外と難しいものです。 このため、今回のテーマである月収10万円に到達するための最初の関門としては、YouTubeパートナーシッププログラムの広告収益化の基準をクリアすることと言えるでしょう。大手から中堅レコード会社などでは、すでに公式のYouTubeアカウントを持っていることが多いため、所属アーティストの方であれば自身のMusic Videoを掲載することで、すぐに広告収益が得られることになりますが、完全に個人でYouTubeアカウントを開始する場合、この基準を最初にクリアする必要が出てきます。 ただ、YouTube開始直後においては投稿動画数も少ないため、なかなか視聴数自体を効果的に増やすことも難しく、各動画を投稿しても良くても100~500回程の視聴しか集まらない...と言った声はよく耳にします。この段階で、結構な割合のYouTuberの方が夢半ばに諦めてしまうケースが多く、世間的な影響力を持っていないと必ず超えなければならない壁となってきます。 ◆レコード会社の手法から見る戦略とは... 一方、レコード会社で良く取られる手法を参考に、このYouTube広告収益基準の壁を乗り越える方法を考察していきます。 ここで言うレコード会社としては、原盤権を保有することに加え、所属アーティストのブランディングから、どの様に世の中に知ってもらうかと言ったマーケティング的な側面まで一気通関に自社内で展開する機能が備わった大手企業の場合を考えます。その様な企業において、例えば、あるアーティストを世の中に売り出す場合、一般的にはまずはアーティストの良さ(強み)の検証をします。圧倒的な歌唱力を持つとか、ネイティブレベルに複数言語を使いこなすなど、そのアーティストが他と差別化できる素材的要素を洗い出します。 その上で、洗い出した強みを、世の中の人が受け入れやすい形に沿ってコミュニケーションを取れる様なブランディングを施すと言う流れを作ります。具体的には、最近ではあいみょんなどのアーティストが上手く取り入れているが、音楽ストリーミングサービスの中で聴かれやすいアーティスト像や楽曲を制作するなどが挙げられる。 ◆YouTubeで効果的に収益を増加させるには... さらに、YouTubeで安定的に月収10万円の収益を得るには、もちろん動画の投稿数が多く、登録者数も最低でも10,000名は必要となってくるところです。YouTubeを収益源として考えてみると、1再生あたり約0.05〜0.1円の広告収益が発生すると言うことがGoogle公開情報や過去の実績から推定されており、少なくとも月間100万回の視聴数を稼ぐことが必要となってきます。 この数字だけ見ると非常にハードルが高い様に見えますが、例えば、現在あなたが1,000本の動画を投稿しているYouTubeチャンネルを運営していると仮定すると、1動画あたり月間 1,000回の視聴があれば、月収10万円の収益が得られる計算になるので想像できる感覚値となってきます。 アカウント開設初期の段階では、Googleからのチャンネルとしての評価(有用な情報を発信しているYouTubeアカウントかどうか)を獲得する必要もあるので、やはり動画投稿数を増やす努力は怠らない様にすべきかと思います。その上で、世の中のトレンドとしてあなたの強みがどの様に受け取られるべきか、どの様にコミュニケーションを取ると最も好意的に捉えてもらえるのかを考え、動画作品の中に表現していくかが鍵となってきます。 当メディアにおいては、ブランディングやマーケティング的な視点からの戦略として参考になる記事もあるので参考にしてみてください。 --- 運営:Evening Music Records株式会社