仮想通貨（暗号資産）として存在感を増してきた「イーサリアム」を脅かす存在として、ソラナ（SOL）が勢いを拡大している。 ソラナは、時価総額ランキングでカルダノ（ADA）やテザー（USDT）を抜いて4位に浮上し、分散型金融（DeFi）におけるソラナの預かり資産（TVL）は、11月3日に過去最高の145億ドルを記録したとのことだ。 ソラナは11月3日に過去最高値を更新しており、すでに250ドルの大台に迫っている。 また、10月のNFT（ノン・ファンジブル・トークン）市場全体は過去2~3カ月と比べ低調であったが、ソラナ系のNFTには依然勢いがあり、ソラナのNFTマーケットプレースである "ソラナート" では、1日あたりの取引高が14万5,000 SOLを記録していた。 ▼ ソラナ（SOL）の今後の動きは... 現在、勢いのあるソラナだが、今後の動向はどのようなものになるだろうか。 過去最高値を更新して時価総額ランキングトップ5の仲間入りをしたソラナだが、テクニカル的には「価格発見（Price Discovery）の波」の第3波目にもあり、1週間足のチャートによると、過去18カ月で形成された上昇型ウェッジ（V字）において、上の方のレジスタンス突破にトライするかもしれない状況とのことだ。 この前提において、もし突破すればソラナは早ければ12月、遅くとも2022年第1四半期に、400〜500ドルまで上昇する可能性が出てくるため、注目が集まっている。 ただ、失敗し下落する可能性も含んでおり、今後の動向は中止する必要がありそうだ。 ※ 本記事において意見に係る部分は筆者の個人的見解であり、所属組織の見解を示すものではありません。 ※ 本記事の数値予測は、その確実性を担保するものではありません。 -- 運営：EVENING編集部

新しいテクノロジーとして注目されている「NFT（non-fungible token、ノンファンジュブル・トークン）」という言葉を、最近耳にした読者の方は多いかも知れません。 NFTは「非代替性トークン」と称され、ブロックチェーンと呼ばれるデジタル台帳上のデータの単位のことを指し、その名称通り、世界で唯一の存在であることを証明できるデジタルデータとして、将来的なビジネス活用において注目を集めている技術です。 NFT自体は、暗号通貨の一種ですが、「非代替性」という特徴から仮想通貨とは異なったビジネス活用がされており、最近ではNFTデジタルアートが高額で購入されるなど、世界でも注目度の高い市場として投資家目線での関心も集めています。また、現在ではデジタルアートの領域での話題が多いですが、将来的にはゲームや不動産、そして、音楽などの各領域で、従来のビジネスの常識を覆すような可能性を秘めている先端技術と言えるでしょう。 本記事では、このNFTとは何かという基礎的な情報から、最新のトピックスまでお届けします。 ▼ NFTとは何か？ 分かりやすいメリットとは... NFTとは「Non-Fungible Token（非代替性トークン）」の略称で、技術的な偽造や複製を行うことが困難なデジタルデータです。 このデジタルデータには、画像や映像に加え、音楽といった音声データなどが含まれ、いわゆるエンターテインメント領域のコンテンツにおいて「1点もの」であることを技術的に証明することができます。この特徴により、今まで容易に複製が行われるなどの困難に直面してきた業界の救世主となるのではないかと注目されており、音楽データの複製販売や、アート作品の偽造などの被害を仕組みとして防ぐことができる技術応用の取り組みが進んでいます。 また、NFTの作成は誰でも行うことができ、作品固有の価値を証明することができる点でも優れています。 実際に、NFTの作成は簡単で、制作者の方が作成したデジタルデータをブロックチェーン上にアップロードすることで可能であり、誰でも利用することができます。 仮想通貨やブロックチェーンといったNFTと関連する言葉は、フィンテック的な金融商品として専門知識がない方にとっては少々難しい印象を抱くかもしれませんが、実際の利用においては意外とハードルが低いことも昨今注目を集めている理由かも知れません。 さらにデジタルデータに変換可能な対象としては、「文章・画像・映像・音声」などが該当し、私たちの身の回りに実在するものは概ねNFTとして取り扱うことができると言っても過言ではありません。 このため、例えば、音楽を制作するアーティストが自身の制作楽曲をNFT化し、世の中に流通させたり、絵画アーティストが自身の制作作品をNFTデジタルデータとして販売するなど、幅広いエンターテインメント業界での活用が予見されています。 ▼ ウイスキー樽のNFTが 2億6,000万円で落札 NFTの商圏は、着々と私たちの生活の身の回りに浸透してきています。 もともとNFTに注目が集まったきっかけとして、2021年3月22日に、世界的なSNSである「Twitter」の共同開発者兼CEOであるJack Dorsey氏が、自らが投稿した最初のTweetをNFTにした話は有名で、このNFTは約291万ドル（約3億1,500万円）という高額で売買されたことは世界的にもセンセーショナルなニュースとして報道されました。 また、2021年10月22日には、高級シングルモルトウイスキーである「マッカラン」の1991年物の樽のNFTが、NFTマーケットプレイスであるメタカスク（Metacask）*で、約230万ドル（約2億6,000万円）で落札され、ウイスキーオークションとしては最高額での取引を実現するなど、通常では考えられないような高額価値の市場を形成してきています。 さらに、NFTは非代替性という特徴から「転売」を行うことも可能で、転売益の獲得を目的とした投機的なNFT購入を行うプレイヤーも多数現れはじめており、NFTをきっかけに高額利益を得るユーザーが存在していることも事実です。 では、NFTはどのようにはじめることができるのでしょうか。 * メタカスク（Metacask）は、ウイスキー樽のNFT発行・取引に特化したマーケットプレイスです。 ▼ NFTに関連する投資方法とは？ 本パートでは、NFTへの投資方法や、実際にどのように利益を出すのかについて紹介します。 まず、NFT関連の投資方法として2種類のアプローチを取り上げます。 ① NFTに投資する こちらは文字通り、NFT作品を直接購入し取引する方法です。アート作品としての画像NFTや音楽NFTなど、マーケットプレイスで取引されているNFT作品を自ら購入するアプローチです。 前述しました3億円で売買されたTwitter投稿のNFTなど、その希少性が投資家の購買意欲をそそり、驚く程高額の値段で落札される作品も多数出てきており、世界的な注目度が上がれば上がる程、その売買で得ることができる利益も高額となるなど、NFT取引をきっかけに一攫千金の夢を獲得するといった話も現実味を帯びていると言えるでしょう。 なお、NFT投資のはじめ方は以下の通りです。 1. NFT作品が出品されるマーケットプレイスに登録する 2. 仮想通貨をウェブウォレットに入金する 3. 仮想通貨でNFT作品を購入する NFT作品の売買は、ブロックチェーン上での取引となるため、その購入は法定通貨ではなく仮想通貨で行うことになります。 仮想通貨の代表的なものとしては、ビットコイン、イーサリアム、リップルなどがありますが、NFTの取引においてもイーサリアムをはじめとした仮想通貨（暗号資産）で用いられ、手軽に売買を行うことができます。 また、ウェブウォレットとしては、MetaMask**が代表的な位置付けとなっていることと、大半のマーケットプレイスでMetaMaskとの提携が可能となっていることからも、NFT投資においてはチェックされることをお勧めします。 さらに、NFT作品が出品されるマーケットプレイスには幾つか種類があり、世界最大手の「OpenSea」、ゲームのキャラクターやアイテム売買に秀でる「miime」、仮想通貨取引サービスと一体化した国内サービス「Coincheck NFT」などが存在します。 ▼ NFT関連通貨への投資 次のNFTへの投資の方法が、関連通貨への投資です。 ② NFT関連通過へ投資する NFT関連通貨とは、NFT取引が行われているブロックチェーン上の仮想通貨を指し、NFT銘柄への投資を行うことができます。 その銘柄にも幾つか種類があり、代表的なものとして、ゲームプラットフォームのサンドボックス上で流通している仮想通貨「サンドコイン（SAND）」や、スポーツとエンターテインメントの領域を中心に先進的なサービスを展開している「チリーズ（CHZ）」などが挙げられます。 このような仮想通貨への投資も、気軽にはじめることができ、投機的な利益の獲得を目的としたアプローチのひとつと言えるでしょう。 さらに、音楽業界においてもNFTの活用は進んでおり、アーティストが限定NFTグッズを販売したりするなど、エンターテインメント・コンテンツとして確りとした商品戦略が取られています。 2021年4月には、BABYMETALが結成10周年を記念した初のNFTトレーディングカードを72時間限定で発売するなど、業界へのNFT活用事例が続々と出てきていると言えるでしょう。実際に、このNFTトレーディングカードは、BABYMETALのアメリカ特設サイト（ https://babymetal.cards/ ）で、2021年5月7日AM0:00（日本時間）から72時間限定で発売されたようです。 一見すると専門知識が必要なように思われがちなNFTですが、気軽にはじめられ、投資利益も望むことができるため、関心のある方はぜひチェックされてはいかがでしょうか。 -- メディア運営：Evening Music Records Inc.