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日本音楽市場は世界2位だがマイナス成長!SpotifyやApple Music活用には

EVENING編集部

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最終更新日:2024年1月14日

 

ストリーミングが世界の音楽消費を牽引

 

英国ベースの国際的な音楽業界の 業界団体であるIFPI( International Federation of Phonogram and Videogram Producers )GLOBAL MUSIC REPORT2021によると、2020年の音楽業界の全体の収益は前年比+7.4%でした。

 

年々成長を続けている音楽業界ですが、その成長を支えているのはストリーミングによる音楽消費の増加です。

 

CDといったフィジカルな音楽流通による収益は-4.7%、ダウンロード等ストリーミング以外のデジタル消費による収益は-15.7%と減ったのに対し、有料ストリーミング配信による収益+18.5%となっており(いずれも前年比)、ストリーミングが世界の音楽消費を牽引していることが分かります。

 

 

揺らぐ世界第2位の音楽大国、日本

 

同レポートによると、日本の音楽市場は昨年と変わらず世界第2位でしたが、その成長率は市場規模ランキングトップ10の国の内、唯一のマイナスという結果でした。

 

日本には長年築き上げてきた巨大な音楽市場があるものの、その地位は危ういものとなってきています。一体何が他の国と日本の明暗を分けているのでしょうか。

 

それは言うまでもなく、ダウンロード・ストリーミングといった配信による音楽消費の差です。

 

日本に続き3〜4位の音楽市場を誇るイギリス・ドイツは前年比6%以上の成長を見せましたが、そのうち音楽配信による売り上げが、イギリスは全体の82%、ドイツは全体の71.5%を占めていました。このように、いち早く配信中心の音楽消費に移行したヨーロッパではCD売り上げの減少による打撃を抑えることに成功し、その収益が拡大しています。対照的に、日本では未だ音楽配信による収益は全体のおよそ3割に留まっており、CD文化から脱却しきれていないことが分かります。

 

とは言うものの、日本でもSpotifyやApple Musicといった有料サブスクリプションサービスの普及により、年々音楽販売に占める配信の割合は増加しています。しかしながら、有料サブスクリプションサービスの普及率が未だ高いとは言えない日本では、配信中心の楽曲販売に移行してもそれを受け取るユーザーが少ないという事もあり、音楽配信サービスへの移行の遅さと相まって、現在の国内音楽市場低迷の原因となっています。

 

 

国内音楽市場 売上推移

日本の音楽市場、回復の鍵とは

 

CDの販売枚数に応じて収益を得る事ができるパッケージ楽曲とは異なり、より多くの人に繰り返し何度も聞いてもらう事で収益を得る事ができる音楽ストリーミング配信は、アーティストやレーベル側にとって利益の回収に時間が掛かります。

 

加えて、音楽ストリーミング配信による収益の総額自体も、CDシングルが1枚1,000円前後で販売できた様な時代と、月額980円程で大半の楽曲が聴き放題というストリーミング時代を比較すると、減少傾向にならざるを得ない事も想像に難くありません。

 

つまり、日本の音楽市場では、CDの販売枚数が落ち込む一方で、それを補う程の音楽ストリーミング配信による収益は現段階では確保できていないという状況であると言えます。

 

この様な現状を乗り切るために、音楽業界にとって欠かせないのがライブかと思います。年々成長し続けている音楽ライブ市場ですが、チケットとグッズの販売による収益は、楽曲そのものが高く売れない時代において非常に大切な要素になっています。

 

昨今はアーティストの活動方針も、"楽曲を制作し販売する" というスタイルから、"YouTube等のWebメディアを活用し知名度を上げ、ライブの動員数を増やし収益化する" という形態に変化しいます。

 

 

↓ 関連情報を掲載

邦楽にとってのアジアとは

 

従来、ファンが好きなアーティストのCDを大量に買う事で成立していた日本の音楽市場も、世界中の音楽を、安価に、1曲単位で聴く事ができるストリーミング時代においては、いかにしてどれ程多くの人に、長く聴いて貰える様な楽曲を生み出せるかが、これからの時代を生き抜く鍵となります。

 

また、音楽ストリーミングのビジネスに国境はないため、日本の音楽をより一層海外へ発信していく事も必要になってくると思われます。

 

J-POPとK-POPでは音楽的性質が異なるため、K-POPの様にJ-POPが欧米で爆発的な人気を得る事はすぐには難しいかも知れませんが、代わりに、J-POPは漫画やアニメといったコンテンツ(IP)の人気を背景に、アジアでは一定の評価を得ています。

 

台湾や中国では、KKBOXチャートやQQミュージックチャートと言った、J-POPやACG(アニメ・コミック・ゲーム関連の音楽)に特化したチャートがあり、台湾・タイ・香港・シンガポール・上海には、ほぼ日本人アーティストだけを扱うコンサートプロモーターも存在します。アジアでは、欧米に比べて日本音楽の占有率が高く、市場規模も大きいため、日本人アーティストが進出する素地としては十分あると言えるでしょう。

 

海外進出と言うと、欧米での成功が連想され易いですが、日本にとって大きな可能性が期待される "アジア" に邦楽を積極的に売り込む努力を惜しまなければ、音楽ストリーミング中心の時代においても、日本の音楽は国内のみならず、更なるリスナーを獲得する事が可能なのではないでしょうか。

 

 

参考情報:

一般社団法人日本レコード協会. ”生産実績・配信売上実績”( 一般社団法人 日本レコード協会 )

EARLYTECHES. ”日本の音楽市場が世界4位に転落の危機?イギリス、ドイツがサブスクで成長”( 日本の音楽市場が世界4位に転落の危機?イギリス、ドイツがサブスクで成長 | アーリーテックス )

関根直樹「日本のアーティストを売り込め!実践者が明かす海外攻略の全ノウハウ」. 日経BP. 2021年6月14日 第一番第1刷発行

 

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あわせて読みたい記事:2020年 世界の音楽市場は売上+7.4%の好調トレンド。アジアのエンタメを牽引するのは日本ではなく韓国か

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